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風邪で抗生物質、処方に地域差 最高は奈良、最低は福井

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  • 株式会社BODY TIPS 代表取締役

    この手の話題では、医師が非難されるのが常であり、本質的にそこに異議はありません。ただ、抗生剤を望む患者がまだそれなりに存在する現実があることも、見渡せば容易に想像がつきます。

    これだけ情報過多とも言える時代になっても、そんな人が大勢いることを憂うべきと思います。多くの人が今の苦痛から解放されたくて安易に病院を訪れ、薬を処方してもらいます。原因とかはどうでもよくて、とにかく今の苦痛がなくなれば"治った"という解釈でまた、いつもの生活に戻ります。それはよく非難されている"対症療法"を自ら選択している訳で、そういう人たちにはこの手のニュースで抗菌剤を処方する医師にとやかく言う権利はありませんよね?

    医師は必ず必要な時があります。ただ、そこを訪れる前に一人ひとりがやれることがあります。それを仕事やその他の何かよりプライオリティを下げ病気になるなら、自分や家族や社会に対する責任感が足りないように思います。

    日本もあらゆる場面で過剰サービスがなくなって来て、諸外国と同様にあらゆる点で自己責任が求められる時代になっています。自分のカラダに自分で責任をもつのは最低限の話だと思います。


注目のコメント

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    順天堂大学医学部総合診療科 准教授

    風邪と診断しておいて抗生物質を処方しているという事ですので、このデータは皆さんが思っている以上にまずい数字です。

    風邪に抗生物質は不要であることは感染症の初歩中の初歩です。いわば何もないところに爆弾を投下していることになります。爆弾の数には限りがあり、いずれ使えなくなってしまうのにも関わらずです。

    医師としては抗生物質を出しておけば安心という心境なのは明白ですが、それは一方で風邪を正しく診断する自信がないのと同義です。他の病気に対してもそのスタンスだと考えるとそれはそれで怖いですよね。

    風邪で抗生物質を出す医者が多くて5割、最低でも3割日本にはいる事になります。つまり、日本の医師の感染症に対する知識が非常に乏しい事を示しています。

    耐性菌問題が広く周知されている世の中、日本の半分近い医師が耐性菌づくりをしてしまっているという現状に落胆してしまいます。


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    マウントサイナイ大学 アシスタントプロフェッサー

    「多くの風邪に抗菌薬は有効ではなく」ではなく、全ての風邪に抗菌薬は有効ではありません。「風邪」の診断をどう確認したか、調査の仕方にも問題があるかもしれませんが、この数字は、本来全ての地域で0%であるべき数字です。

    「風邪に抗菌薬」は、百害あって一利なし、です。風邪に処方された抗菌薬で重度の皮膚粘膜の障害を負った。抗菌薬によって偽膜性腸炎という病気を発症し、命を落としかけた。残念ながら、病院で働いていると、そんな方にもたくさん出くわします。その方たちは、本来飲む必要のない薬を飲んで、入院したのです。医師として、とても辛い気持ちになることです。

    医療従事者にも患者さんにも、もっともっと浸透してほしい。日本ではどこにいても安全な医療が受けられる、それが我々にとっての理想ですが、この数字を見てしまうと、それとはまだ程遠い状況にあると感じてしまいます。


  • 総合内科専門医・循環器専門医 医長

    「風邪」だと診断したのであれば、抗菌薬の必要性は0%です。

    ということで福井の20%台ですら高値ですね。本当に悩ましい問題です。。。

    副作用や耐性菌の問題もさることながら、感染性心内膜炎や結核などの稀ながら重症な疾患の診断を遅らせることもあります。



    大切なことなのでもう一度言いますが、風邪に抗菌薬が必要なシチュエーションは全くありません!

    追記
    何故か考えてみました。何一つ検証できてませんが、開業医比率も影響しているのですかね。福井・沖縄・北海道は軒並み勤務医比率が高く、逆もしかり。
    https://todo-ran.com/ts/kiji/14442

    勤務医は『薬を出してくれる「良い」先生』である必要がないことも1つの因子なのかもしれません。

    勤務医と開業医で医学的に優劣があるわけではないことを断っておきますが、風邪にたいして抗菌薬を処方する理由はどんな場合でも医学的に全くありません。10年以上救急外来をしてますが一度も処方したことがありません。

    ということは、その不必要性を知らないとか、処方するものと教わった世代(あってはならないのですが、病態生理的にも)とかでなければ、医学的な理由以外の何かがないとこれだけの差は生まれないように思います。

    もちろんこの仮説を検証するには、どこの医療機関から風邪に対する抗菌薬が処方されているのかをみてみる必要があることは注意してください。


    急性上気道炎の病名での抗菌薬処方を全て保険で査定することも考えられますが、他の病名がつくだけで解決しないので解決の道は遠いです。


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