転換期を迎える、日本のメディアビジスを考察する
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すでにビデオリサーチ社の視聴率では広告主のニーズに応えられなくなっており、インテージ社などの全国の100万以上の視聴ログデータに基づくはるかに詳細な指標が利用されるようになってきている。データの活用にはノウハウの蓄積が必要なので、変化に乗り遅れることは致命的になる。このようなことは既知の事実なのだがそれを受け止め素早く対応するテレビ局経営者は少ない。
『5年後、メディアは稼げるか』で佐々木紀彦さんが書いた、「8つの稼ぎ方」は次の通り。
1. 広告
2. 有料課金
3. イベント
4. ゲーム
5. 物販
6. データ販売
7. 教育
8. マーケティング支援
テレビに限らず、メディアの「稼ぎ方」も「働き方」も変わってきています。
魅力的なコンテンツがあることは大前提で、その上での稼ぎ方はますます「総合格闘技」的に。メディアビジスってなんや！
メディアの転換期！とか出版の転換期！とかずっと言われてますけど、本当に転換を起こして、イノベーションをするならばそれは業界経験者や既存のプレイヤーからはありえないのが普通なんです。
記事内でも、考察すると言っておきながら結局は小手先の変化しか話になっていない。これはどこにでもある話で、業界を転換させるにはまず既存のプレイヤーを殺していくスクラップの工程が必要になる。一番大きな枠組みとなっているビジネスモデルを破壊して全く新しいロジックを成り立たせない限り、転換なんて大きなことはできないし、緩やかに衰退して終わるだけの話になります。これはどこの業界でも同じ話。
逆に、業界経験者が転換を起こしたいなら、まずは自分の存在意義を疑う必要がある。本当に今の世界にメディアは必要か？とか、テレビ局って必要か？とか自身の排除まで算段に入れて考えないといけない。
口先だけじゃなく、本当に転換と考えるなら。
