家庭のテレビでオンライン診療、J:COMが2021年度に

コメント

注目のコメント

• 山田 悠史

  マウントサイナイ大学 アシスタントプロフェッサー

  ・2019年08月06日

  まず、現在の医師はオンライン診療をするように訓練されていないということを認めなければいけないでしょう。オンラインがもたらす身体的、心理的な障壁を十分理解できていないということを認識し、経験とデータの蓄積を並行しながら行なっていく必要があるでしょう。
  
  オンライン診療がもたらす利益は、皆さんの想像にたやすいように、便利さだと思います。多数の企業が参入し、便利さと顧客満足度の向上という意味での質が上がる可能性が高いと思います。
  
  一方、そこで「医療の」質と引き換えにならないかという点が最大の懸念点です。医療の質というのは患者さんからの視点では必ずしも分からず、医療者第三者による監視が必要になります。その評価にはより高度な知識を要するからです。
  
  すでに米国からは、遠隔医療クリニックがその焦点を顧客満足度にシフトしているために、薬の副作用の説明率が低下していることを示唆する報告や、診察が不十分なことが手伝って過剰な処方が行われていることを指摘する報告も散見されます。
  
  また、同一疾患患者に16のオンライン診療クリニックを受診させ、最終診断がバラバラだったなどというオンライン時代ならではの研究の知見も少しずつ見られ始めています。
  
  新しい仕組みを取り入れるとき、特に人の命が関わる医療の世界ですから、良い面と悪い面の両方に目を向けることが大切です。また、わからないことを臨床研究としてデータを蓄積していく姿勢が、未来の患者さんを真に助ける遠隔医療の構築に繋がると思います。
• 髙橋 宏瑞

  順天堂大学医学部総合診療科 准教授

  ・2019年08月06日

  慣れ親しんだデバイスにすることによってスタートの閾値を下げられそうです。
  
  遠隔診療は慢性疾患のコントロールには良いですが、急性期の疾患に弱い事を周知する必要があるのと、むやみな診療による医療費の高騰が懸念されます。
  
  ビジネス的な側面としてありがちなのは、患者を増やそうという視点。無駄な医療をやらないというしっかりとした経営者が運営されるのであれば医療界からもサポーティブな支援が得られると思います。
  
  適正使用という観点で是非この技術を発展させていただきたいです。
• 河西 慎太郎

  ソフトバンク株式会社 デジタルトランスフォーメーション本部 本部長

  ・2019年08月06日

  シニア層にとっては使い慣れたテレビが入り口になることは敷居が低くていいですね。
  この領域はトラディッショナルな業界で非常に難しい。
  首都圏というよりも特に地方都市や過疎の進むエリアには良いサービスになりそう。
  ドクターも高齢化が進み、訪問医療を担当する医師もご高齢。
  真夏の炎天下での診療や真冬の雪道の運転など、課題だらけです。