女性87.32歳、世界2位 男性81.25歳、ともに最高
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仕事がらこの話題には毎回ピックアップせずにはいられません。ニュースとしては、平均寿命が高くなったというデータを客観的に伝えてくれるのみです。それを見てそれぞれがどう捉えるかだと思います。
ご存知の通り、平均寿命はみんなが何歳まで生きるかの数値ではありません。毎年の0歳児が何歳まで生きるかの予測です。だから、各年代の人がみんなこの年齢までは概ね生きるでしょうなどと言ってる訳ではありません。詳しく調べると、年齢が高くなるにつれ余命年数が上がる傾向にあります。もちろん、一様にではなくバラツキはあります。ただ、大雑把に言ってしまうと、大人は平均寿命よりもっと生きる可能性が高いということ。
そして、もうひとつのあまり知られていない事実。健康寿命は国民生活基礎調査で、"私は健康です!"と答えた人だけをカウントし、その人たちの平均年齢を出したものです。だから、平均寿命とは10歳くらい差があります。でも、これも仕事がらよくわかるのですが、あなたは健康ですか?と改めて問われた時、ハイ!と答える人は多くはなく、何かしら腰が痛いだの、アレルギーがあるだの、ストレスで眠れないだのと口にする方が多いもの。だから、完全に健康とはなかなか自認できない。そんな方々は、健康寿命のカウント対象にはならないのです。つまり、健康寿命は実際はもっと高いですよね。そういう方々も毎日普通に働いたりして生きているのですから。
いずれにせよ、われわれ日本人は長寿であることは間違いないのだと思います。だから、考えるべきは長く生きることではなく、どう生きるかだと思います。そのためにはそれぞれが"健康"の定義を明確にすることが大事かなと思います。健康がなければすべてが成り立たないと思うので。
注目のコメント
世界に誇れる記録ですね。
ここで示されているのは平均寿命ですが、実は最も重要なのはいつまで健康に過ごせるかを示す健康寿命です。日本は健康寿命ランキングでも2位(75歳)とされており、素晴らしい結果といえます。しかし、平均寿命と健康寿命の間には9〜10年の差があります。我々が取り組むべき課題はこの10年のギャップを埋めることにあると思います。
日本は世界で最も早く高齢化社会を迎える国とされています。
高齢者が元気に楽しく過ごせる技術と環境の開発を日本は世界に先駆けて取り組まなければなりません。これは経済的発展が幸福につながる取り組みです。
予防医療の普及、障害を補う技術、高齢者が笑顔で暮らせるコミュニティーの構築など様々な課題に取り組んでいく必要があります。大切なのは、健康寿命だと思います。
平均寿命と健康寿命の差が5歳くらいまで縮まらないと、単に寿命が延びてもあまり嬉しいとは思えません。
今年1月に亡くなった父は、亡くなる1ヵ月前まで普通に生活して、亡くなる前日まで普通に話していました。
亡くなる2ヶ月前に寿命を悟り、言い遺すことをきちんと言ってから永眠しました。
私は、父のようなエンディングを迎えられるといいなぁと思っています。遅ればせですが、何かコメントを、と編集のほうででしょうか、ありましたのでちょっと一言。
おめでたいことです。ですが少子化が問題なのですね。「高齢社会は素晴らしいのですが少子高齢社会」なのだ課題なのです。日本はこれからのアジアでも起こっるこの現象の「課題先進国」と言えます。
欧州は何のかんのと言いながらこの「少子高齢社会への方向の進み方」がゆっくりなるような政策対応をしてきました。しかも、高齢になると一定の方が認知症になります。これも大問題で、ご存知のように私もえいこくのG8サミットから発足した世界認知症審議会World Dementia Councilで活動しています。
日本の少子高齢化は急速です。いくつかのアジアでもこのような急速な少子高齢社会への予測されている国がいくつかあります。だから日本はこれからのアジア、世界の国々の「お手本」になるのか、ううまくいかった「失敗の先例」となるのか、ということですね。最近の突然のように出てきた外国人労働者の受け入れなどが、遅ればせ対応の一例でしょう。
今年は「G20」を日本が初めてホストしてますが、このテーマについていくつかのセッションがもたれています。私もその2つに参加しましたが、金融ほかの分野と違い「少子高齢化」の流れは40年ほど前から予測できていたことです。
真剣な議論、そして有効な手立てを打てず、しっかりと対応できてこなかった政治の責任は大きいです、いまさらですが。
私の見るところ、なかでも橋本総理はかなり本気で対応を打ち出そうとしたと思いますが、短命でした。自民党一党でしたからこの責任は重いですね。いろいろと従来の利害関係者たちも多く、これは変わりそうもありませんが、。
安倍総理の間に何とかしっかり対応して欲しいです。欧州と何が違うのか、しっかり皆さんも考えてください。
現在の「女性の活躍、雇用のありか、外国人雇用など」はこの対応の一例とももいえます。遅いですが、したいよりはベターということでしょう。