運用せず90歳まで長生き、6割超の世帯で資産枯渇
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不安を煽る商売はそろそろ辞めた方がいいんじゃないでしょうか。
これから働く年数も長くなるのに、何歳まで働く前提の計算かも書いて無いし、年を取れば活動量が減って支出額が減るという前提が反映されているかも不明だし、海外旅行とかも織り込まれてるし、それでいて全く何もしなくても1/3もの人が資産が残る訳だし、
という事で、記事の目的が不明です。
注目のコメント
資産運用といっても、“リスクフリー”で稼げる国債の利回りは無いに等しく、円をベースに考えるなら、３％のリターンを上げるには相応のリスクを取らなければなりません。“資産運用”すれば、逆に、資金がもっと早く枯渇することだって有り得ます。預金・貸金の伝統的なビジネスでは稼げない環境下、貯蓄から投資へカネを誘導したいであろう金融機関や当局の”脅し“に安易に乗っていいものか・・・ (；一_一)
貴重な蓄えを投じて “資産運用”に走るようなことをせず、コツコツ安全に貯めて、枯渇しないよう慎重に遣うのも、各家計にとっては一法であるような気がします。皆がそうしたら、全体として消費が減って景気が悪くなる、というのも有り得るシナリオですが、個別の家計にとって、背に腹は代えられません。
それにしても、郵便局に定額貯金しといたら、１０年後に倍になって返って来た時代が懐かしい。預金と債券だけで、十分“資産運用”できましたから。 ^^;参考までに資本回収係数に基づいて60歳〜90歳までの30年間、2,000万円の原資をそれぞれの利回り（複利、年率）で運用しながら取り崩した場合、2%で年90万円、4%で年116万円、6%で年146万円、8%で年178万円、10%で年212万円という年間の取り崩し可能額が計算できます。
本記事で取り上げられている全体の調査結果は各家計にとってさほど大きな意味合いはないでしょうが、とくにリタイア前後の家計の方にとっては個別の家族構成、資産負債や収支状況を踏まえて公的年金+αで資産寿命が先に尽きないように準備できているかは把握しておいたほうが良いかと思います。後悔先に立たずですから。
