家計債務、アジアに重圧 中国、日本のバブル期並みに
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どことなく、思っていたのです、「本当は、市井で思わぬ借金が増しているんじゃないか」と。思わぬ借金。つまり、必要とされている生活費が ”借金” となっている現実に気が付かない状態。借入証書が明確になくとも、”つけ” 的支払いが増えているのではと思うのです。
それは、信用バブル。つまり、払ってもらえることを前提に、お金が世の中を巡り巡っているということ。薄まった信用の中で、誰かが何かの拍子で「払ってもらえない！」と叫んだところから、「薄い赤が真っ赤に ”変色”」する瞬間が現れる。そんな、妄想が湧いて出てくるのです。
サブスクリプションやシェアなど、時代に即した支払いと利用方法が開発されつつあります。生産性と報酬 対 消費実態 を比較すれば、生産性と報酬にクエスチョンがつき、前借的消費実態にエクスクラメーションがつく。
利用しやすさで消費が増えますが、生産性と報酬が追い付かない。人工知能により生産性が上がったとしても、人への報酬につながらない。
”便利” がどこかでストップした時。未曽有の不景気がやってくる・・・そんな悪寒で、この猛暑は乗り切るしかないと妄想した次第。
注目のコメント
家計債務がGDP比で上昇しているのは確かですが、まだ先進国と同レベルなので、危機的状況とは言えないと思います。ただ、韓国だけは100％近くと高水準なので要注意。韓国はGDPに占める設備投資比率も高いので、成長モデルに持続性があるのか、疑問が残ります。
アジア諸国は総じて購買性向が高く、割賦、ローン、後払いでバンバン買う。一方で経済成長している国はインフレし、賃金成長もあるので、実質的に借金は相殺方向となるため、家計セクターはそこまで心配するレベルにはないと思う。
その意味で経済成長がそれほどでもなく借入が過度な韓国はまずい。様々な韓国社会の負の本質もここに見え隠れする。日経新聞らしい記事。もう中国は言わずとも明日崩壊してしまうというのか。
なぜみんなが住宅を買わなければならないのか。それについてはまったく触れない。
いままでの経験では、住宅の価格は数倍高くなるが、収入は倍増程度。そのような賃金体制の下では、住宅を買わなければならない。
借家して暮らせないわけではないが、リースも非常に高く、最終的に買わなければならなくなる。
そのような分析は、いそいで中国崩壊という結論を出すために日経新聞はまったく触れない。
