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欧州と比べるとはるかにファッションアイテムにおける環境意識は少ない日本ですが、国内消費も大半が本当にそうなるかの兆しはまだ見えてないような気がします。
環境コンシャスという意味では素材の有機化切り口だけでなく、リサイクルのしやすさやシェアリング概念などいくつかあるので、素材ドリブンでマーケットを伸ばしたい場合は、ムーブメントを作る戦略PRなどを素材メーカーやその文脈を押し出したいブランドが畳み掛けて仕掛けていく必要がありそうですが、根付かせられる価値観でもあると思います。
売上2兆円を超えるフランスのケリンググループはEP&L:Environmental Profit and Loss)を開発し、KPI管理にまで落とし込んでいる。

https://www.wwdjapan.com/articles/760354

欧州政府主導→アパレルに指示→株主にも猛アピールすることでCSR向上→投資獲得→原料サプライヤー、メーカーにも通達→メーカーはサステイナブルな原料開発に猛進→アパレル製品となりメディアを通じてトレンドに→回り回って日本のアパレル業界に落ちてくる→色々考え始める。
という流れで日本は最後の最後まで変わらないだろう。。短期的な儲けには繋がらないことは日本はやらない。

売上を上げるためにサステイナブルのトレンドに乗るのではなく、地球環境の問題を自分ごととして社員に浸透させられるかが重要。
サステナビリティがファッション業界にとって一大イシューであることは確か。その上で、自分たちのポジションをどこに置くか?ということがブランド/企業にとって重要だと感じています。

下記はとりあえず頭の中にあることをツラツラと。

▼生産の中身を変える系
・オーガニック原料使用
・リサイクル原料使用(工程内リサイクルと完成品リサイクル)
・新原料開発
・(前提となる)トレーサビリティ
・デジタルサンプリング
・工程見直し(エネルギーや水、化学薬品の使用量削減など)

▼生産量を抑制する系(?)
・シェアリング/C2C
・AI等で需要予測精度向上
・B2Bの在庫流動化
・アバターファッション(実際の服を作らない/着ないファッション)
まずは作りすぎない事ですね。環境配慮は大前提ですが、制限をかけすぎると、ファッションとして成り立たない事もありますから。
環境配慮の素材は、価格の壁を超えられるか?が鍵になる。
SDGsという言葉が注目を集めていますが、消費者はやはり価格と価値のバランスを見ている。
ASTI株式会社(アスティ)は、静岡県浜松市南区に本社を置く車載電装品や電子基板などを製造、販売するメーカーである。 ウィキペディア
時価総額
100 億円

業績

帝人フロンティア株式会社(ていじんフロンティア、英称: TEIJIN FRONTIER Co., Ltd.)は、帝人系の商社である。衣料製品、繊維原料、インテリア関連製品、建設資材、樹脂製品、フィルム製品などの輸出入取引及び国内販売を主要事業とする。 ウィキペディア