広告代理店の枠を脱し、社運をかけて日本企業全体のデジタルシフトを遂行する理由＜後編＞
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新たなメディア。読者にとって、1回限りの記事を読む存在なのか？、それとも継続的に読むことになるメディアなのか？は、そのメディアのトップがどのような価値観をもつ人物であるのか？そのメディアの組織がどのような企業DNAをもつ企業であるのか？がより重要だと思っています。
新メディアのスタート記事としては、トップである鉢嶺さんのデジタルシフトに対する哲学・想い・こだわり、そしてオプトの企業風土を体感していただきたい。そして、私自身は、デジタルシフトを通じて成長と変革を求めるリーダーに勇気と希望与える存在となりたいという鉢嶺さんとオプトグループメンバーの使命を微力ながらも支えていきたいと思っています。昨日の前編に続く後編。
利他利己、先義後利、滅私奉公、サスティナブル、ESG投資。
今あらためて問われているのは、近い未来における幸せなソーシャルインパクトをつくれるかどうか。というような気がしています。
以下、引用。
(後編より)
デジタルに移行しないと会社は変われないし、生き残ることもできない。この事実を自分ごととして、いかに認識できるのか、重要と捉えられるのか。その覚悟をトップが持つことからデジタルシフトは始動していくと考えます。
(前編より)
信長の優れた実行力は現代を生きる我々にとっても学ぶものが多くありますよね。ただ、天下統一よりも重要なのは、統一後にどういう国にしていくのか、の部分です。そういう意味では、デジタルシフトもそれ自体が目的ではなく、何をもたらしたいのか――振り返ると、僕たちは2008年に株式会社電通と提携し、同社のデジタルシフトを手がけてきました。それ以外にも、カルチュア・コンビニエンス・クラブ社、日本経済新聞社等のデジタルシフトに挑戦してきた実体験があります。これらが僕らにとってのデジタルシフトのノウハウの原点になっていて、さらにはどの会社にも共通する五つの障壁も見つけています。
