この連載について
IHH Healthcare Bhd operates a network of healthcare clinics, hospitals, and postoperative rehabilitation centers.
時価総額
1.63 兆円
業績
三井グループの総合商社大手。生活産業、化学品、エネルギー、金属資源、機械・インフラ事業などを展開。特に鉄鉱石、原油の生産権益量で高いシェアを有するなど、金属資源分野に強みを持つ。
時価総額
10.8 兆円
業績
新着記事一覧
東北新幹線が運転再開
2Picks
東証、243円高 午前9時15分現在
3Picks
自然再興で商機47兆円、環境省 戦略公表、企業に対応促す
2Picks
2月の鉱工業生産、2カ月連続低下
2Picks
3月東京物価2.4%上昇 伸び率2カ月ぶり縮小
2Picks
鉱工業生産2カ月連続低下 2月、マイナス0.1%
4Picks
失業率2.6%、7カ月ぶり悪化 2月、有効求人倍率は1.26倍
4Picks
南アでバス事故、45人死亡 橋から転落、炎上
2Picks
日本海の低気圧が発達、暴風警戒 北・東日本、高波も
2Picks
デング熱感染者、昨年の3倍に=WHO米州組織
2Picks
病気の予防は口から始まります(^^)
口を病の入り口に変えない方法を書いた本です。
https://amzn.to/2WvULJz
面白くてためになるので、読んでいただけたら嬉しいです。
昨年、JETROアジア経済研究所から出版された「マハティール政権下のマレーシア」で、私は「第8章 マレーシア企業の多国籍化 途上国のサービス産業の海外展開」と題した論文を一本書いています。その事例の一つとしてIHHヘルスケア&カザナ・ナショナルを事例研究として分析しています(あとはエアアジア)。
新興国に拠点を置く企業が海外展開をするパターンは資源関連では、ブラジルなどでもみられましたが、本来は先進国が得意とするサービス業の多国籍化の事例は、マレーシアが先駆的です。最近はタイやトルコの企業などでもみられるようになりました。学術的な多国籍企業やFDI研究においても、新興国からの海外投資というのは、ここ数年の新しいテーマです。
専門的な分析にご関心のある方がいらしたら、是非、下記書籍をご覧下さい。書籍は6千円を超える金額ですが、他の論文もマレーシア研究のトップランナーが書いていますので、6千円の価値は十分あると思っています。随分先ですが、2023年になればPDFで無料ダウンロードできるようになります。
「ポスト・マハティール時代のマレーシア―政治と経済はどう変わったか―」
https://www.ide.go.jp/Japanese/Publish/Books/Sousho/634.html
後日談ですが、この本を出版した後のマレーシアの選挙でポスト・マハティールのあとにマハティールとなってしまったというオチが付いています。この書籍は、アジア経済研究所の研究者たちの非常に厳しい査読が入っており、査読クリアするのに締め切り直前は泣き泣きの状態で、共著者からアドバイスを頂きつつ、どうにか世に送り出すことがでた論文です。
下記2本はNewsPicksオリジナル記事で、三井物産のヘルスケアビジネスについて取り上げています。(こちらはsponsoredではありません。現地取材と調査研究に基づき執筆しました)
「三井物産も出資するマレーシア生まれの巨大病院ビジネス」
https://newspicks.com/news/1405036
「【三井物産】国境の街のメガプロジェクト。その心臓部を担うビジネスとは」
https://newspicks.com/news/2131890/
また、インフラが未整備でレガシーがないほどテクノロジーによって解決できることが多い
アジアの医療興味ある方は僕らのサロンも是非!
「東南アジアヘルステック研究会」
https://note.mu/hajime3101/n/nf4f705cbc01b
http://www.alic.go.jp/chosa-c/joho01_002475.html
都市部は無糖コーヒーの意味をちゃんと理解できるレストランも増えてきたかな?という気もしますが、田舎にいくとまだまだがっつり砂糖かコンデンスミルク入りです(両方入ってるパターンもありま)。
飲料もさることながらマレーシアは料理全体がハイカロリーなので、医療を受ける手前の取り組みがむしろ必要です。
米国のレベルをattainableなレベルと考えるのは、色々な意味で健全ではないけれど、アジア市場の潜在性は明白。疾病がそのままビジネスと考えると気持ちは複雑だが、実際には、ケアされていない人がきちんとケアされることによる事業の成長。良いことですな。
次の展開で他に考えられるアイディアの一つのは、グループの規模、地域性をいかした医療スタッフの教育と検診システムの普及が挙げられます。
例えばアジアにおいては、ピロリ菌感染率が高いことから胃癌が多いことが予想されますが、内視鏡検査が日本ほど普及しておらず検査を行なう機会が非常に少ないのが現状です。しかし今後の経済発展に伴い、検査を希望する人の数は間違いなく増加していくため日本のような内視鏡検診システムが必要になります。そうなると内視鏡検査を担当する医師が必要になりますが、現在はまだ人材が圧倒的に不足しています。
そこで内視鏡の技術を持った医師(日本人が世界のトップレベルにいます、現在でも数少ない日本の強みです!)をグループとして招聘し、現地の医師に教育することで他の医療グループに先駆けて各国・地域に内視鏡検診システムを普及させることができます。
このように日本をベースにした三井物産の強みをいかした戦略的取り組みにより、他にもまだまだ多くの可能性を秘めていると思います。
今後の展開に期待したいですね。