電柱をEV充電の拠点に 東電、普及へコスト半減
日本経済新聞
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これは考えましたね。
確かに施工費削減には効果的。
記事から読み取りにくいのですが、おそらく、
「市街地にある既設の電柱に取り付ける」
のではなく、
「設置場所(需要場所と言います)に構内柱(需要家が負担)を建柱してそれを利用する」
という事のようです。
元々急速充電器用に架空で電源を引き込むケースでは、引込電線がかなり太くなるので、張力を考慮して頑丈な「構内柱」を建てる必要がある場合が多いのです。
折角お金かけて「構内柱」建てるのなら、いっそそこに取り付ければ充電設備用の頑丈な基礎工事とか地中埋設工事が不要になるので、工事代金が下がりますね。
そういうことなのかなと。
気になるのは、先述した様に架空引込電線の張力がかなり大きいので、引込方向に対して「支線」をとらなくてはならないので、これが結構邪魔になることです。
設置場所が限られる可能性は高いですね。急速充電設備は記事にある通り短時間に大電流が流れます。
昔懐かしのオームの法則により、電線の発熱(損失)は
(電気抵抗)x(電流)の2乗
電流が大きくなればなるほど、電線を太くして電気抵抗を下げないといけません。
急速充電器が何台も設置されると、
その上流の電線には急速充電器何台分もの電流が流れて
許容値を超えると、電線を保護するために回路を遮断、
停電となります。
停電をしないためには、末端で消費する最大消費電力に耐えられるようにしないといけませんが、それは過剰投資です。
一方では、シェアリングエコノミーで無駄を減らして
社会インフラの効率を高めようと言いつつ、
急速充電設備の為に過剰な電力設備への投資は、
矛盾していると感じます。