日本経済を脅かす2つの「金融危機の芽」の正体、元日銀幹部が警鐘 - ＤＯＬ特別レポート

コメント

注目のコメント

• 野﨑 浩成

  東洋大学 教授

  ・2019年04月24日

  金融危機における（生きたまま、つまり上場を存続させながら）投入する公的資金の有効性は、筆者の主張の通り。事実、97～03年に投入した「健全行」への公的資金の運用収益率は2割を超える。
  
  しかし、マイナス金利に起因する金融機関の弱体化は、過去の金融危機とは異なり、じわじわと浸透するためシステミックとして急浮上する性格のものではない。
  
  システミックリスク回避というよりは、「ゆでガエル」があちこちで水面に屍を晒す前に、必要条件としての再編、十分条件としての「損益分岐点の引下げ」＆「（起業支援などの）過去に食わず嫌いしてきた分野への取組」などを推進することが本質。
  
  公的資金を入れても銀行の収益性は改善しない。