“会社員”が消える日――「雇用激減時代」の未来地図

コメント

注目のコメント

• 堀江 秀和

  元数学者？

  ・2019年03月28日

  だから、今求められてるのは、社会人の再教育だと思うのです。少子化の中にいる日本で、会社員の殆どをもう一回再教育しなきゃだめなのです。
  子供達は学校で教育受ければいいんのでしょうが、大人達の教育はどうするのかですよ。
  今の日本の大学は、入るのにとても難しく、卒業するのは簡単なわけです。それに入るのは、ほぼペーパーテストのみなのです。それ自体、もう第4次産業革命には通用しないし、社会人入学はほぼ想定外なのです。
  これを根本から変えないと、日本は衰退を続ける事になるのです。
  
  大学入試をアホの文科省と御用学者先生方は変えるようなのですが、大学自体を根本的に変えないと、元会社員さんはどこで新しいスキルを養うのでしょうか？
  海外？アホな。
• 荒川 和久

  独身研究家／コラムニスト

  ・2019年03月28日

  またこれか…。テクノロジーの発展で雇用が減るとかどうたらの議論って本当不毛なのにね。2065年生産年齢人口4529万人に激減するっていうけど、それってあくまで64歳までの人口の話でしょ？現段階でも一番就業人口多いのは65歳以上ですよ。
  それに2065年に65歳になる人って、今25歳の人たちでしょ？デジタルネイティブど真ん中の人たちでさ、もしかしたらエンジニアとかプログラマーの世界じゃ高齢者がメインになるかもしれない。
  現在の延長線上にしか未来を見ていないとそうかもしれないが、未来には未来の仕事が必ず生まれるし、生み出していくのが人間の力です。
• 白川 慶亮

  テクノロジーウォッチャー、FP

  ・2019年03月28日

  労働法の最新重要判例で、非常にお世話になってきた大内先生。
  
  https://www.amazon.co.jp/dp/4335301243
  
  上記著書にも似た、簡潔かつ力強いまとめでした。
  
  「真の意味の「働き方改革」は、法律や制度を変えることによって起こるのではない。働き方を変える原動力は技術革新にある。」