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発表されたリポート
『IDC:温故而知新 盘点2018年国内智能手机市场 -』
https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prCHC44855319

上位で絶好調なのはHuawei、OPPOとVivoが堅調。

HuaweiはHonorの割合が気になる。

別会社ですが、OPPOとVivoのシェアを合算すれば38.4%。元を辿ればBBKだと思うと、かなり高いシュアを持っている事になります。

AppleよりもXiaomiの方が深刻。平均単価は上昇したみたいだけど、出荷台数は減少している。Redmiの分社化、Meituの事業が結果を出せるか。

その他は激減ですが、その中でも出荷台数が伸びた所もあるのではないか。
米中摩擦の影響かと思ったら、インドでの販売も落ち込んでいるんですね。高価格戦略が完全に裏目に出た格好でしょうか。
中国のみなさんはアメリカが大好きで、米国から貿易戦争を仕掛けられてもその態度はいささか変化がない。
アップルが売れなくなった原因は、貿易戦争とは無関係。
画像処理の技術は中国の携帯と比べるとあまりにも立ち遅れている。
値段も安く、高級感がない。
やっぱり行き過ぎた高価格路線には説得力かなかったということかと思います。

「18年は定期的な機能更新があったほか、見た目を小幅に変えたが、消費者が大幅な割り増し価格を出すほどの大きな刷新はなかった」

元々苦戦しているインドと中国は、安価でも必要な機能がついているスマホハードが買える地域です。消費者は考えて選択しているという証拠かと思います。
Micromaxみたいなインド企業が強いのがインドの携帯市場の特徴。基本的にインドって何でも自前で作っちゃうイメージがあります。
iPhoneの販売台数がYoY-19.9%の一方で、シェアは12.9%→11.5%。
iPhoneの台数減も大きいのだが、これだけ下落している割にシェアは1.4%の下落にとどまっているというのが、中国という巨大市場でのスマホ台数の減少を示していて、マクロ的な厳しさを一番感じる。
Nakamura Hisashiさんが書いてくれたリンクの発表文の方が参考になりますね。まあ、予想通りの結果で何も驚きはないです。技術的にも遅れていて、デザインも新鮮味がなく、高いとなれば、売れないのは仕方がありません。
Apple中国での販売が20%減。インドでも25%減。高価格帯戦略が大失敗。特にサービスで儲けるビジネスモデルに転換しようといている今、iOSの普及台数は凄く重要。
こうなる事はずいぶん前からわかっていたはず。山が高ければ高いほど谷は大きい。谷を小さくするためには新たなプロダクトか新たな顧客を見つけるしかないです。古今東西このルールは変わりません。
加藤さんもコメントしていらっしゃいますが、中国市場全体は▲10%縮小しているわけで、車、スマホときて、次に何が売れなくなるのか気になってきますね。旧正月の小売売り上げも伸び率が鈍化しており、各社の決算を見ても昨年11月くらいから中国市場が急変しているといいます。注意が必要ですね。
株式会社大塚家具(おおつかかぐ、Otsuka Kagu, Ltd.)は、東京都に本社をおく家具販売会社である。対外的なコーポーレートブランドネーム(商標)としては「IDC大塚家具」(アイディーシーおおつかかぐ)の名称を用いている。 ウィキペディア
時価総額
46.1 億円

業績

アップル(英語: Apple Inc.)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を置く、インターネット関連製品、デジタル家庭電化製品および同製品に関連するソフトウェア製品を開発、販売する多国籍企業である。2007年1月9日に、アップルコンピュータ(Apple Computer, Inc.)から改称した。アメリカ合衆国の主要なIT企業である。 ウィキペディア
時価総額
129 兆円

業績