ZOZOから撤退！ 「ミキハウス」社長が週刊新潮に語った“さすがにアカンわ”
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川添さんも書かれていることをzozo目線でもう少し深掘りさせていただきますと、要は「zozo内の売上上位ブランドに影響するか？」が今回のメディアが煽っている退店騒動のポイントだと思います。
zozoのトップページの左カラムにブランドランキングのような一覧がありますが、
1 green label relaxing
2 nano・universe
3 BEAUTY&YOUTH UNITED ARROWS
4 NIKE
5 adidas
6 UNITED ARROWS
7 New Balance
8 SHIPS
9 ZOZO
10 JOURNAL STANDARD
上記がzozo内での売上上位ブランドと想定されます。（実際は楽天系のレディースブランドもかなり伸びていると思うが、それほどずれないと思います）
上記と三起商行様やオンワード様のような百貨店ブランドは、三起商行の木村社長もおっしゃっていますが、「客層が明らかに違う」わけなので、ブランドのプライシング等に関する考え方も当然違います。なので、今回の施策で上記のようなブランドが離反するかが最大のポイントだと思います。
また、上記のブランドが今回の施策を期に考えているのは、
1. 自社ECの強みをどうやって表現するか？
・ユーザー目線では自社ECよりもお得。ただ、同じ流れに乗ると、販売上代がを自社ECも下げる形になってしまう
2. zozoでの獲得利益は担保されるのか？
・zozoの手数料は販売上代からの掛け率なので、「zozo負担」の意味合い次第では、利益が減るはず
・仮に会員の販売が伸びたとしても獲得利益は下がらないのか？
上記が見えてくるのは、少々時間がかかるため、この半年〜1年の間に上位ブランドが抜けるか否かが、zozoのプラットフォームとして今後状況を維持し続けられるのか分水嶺になると思います。改めて考えてみました。ZOZOは2012年11月に「商品購入時のポイント還元率を1％から10％に引き上げ、全品送料無料」を行い、その後粛々と終了。この時も、出店ブランド界隈では多くの反発があったことを覚えています。
今回のZOZOARIGATOは、2012年の施策よりも強烈なので、この反応は予想できたはずです。ということは、そのリスクは折り込み済みということではないでしょうか。
EC運営観点で見ると、ささげコスト(撮影・採寸・原稿)があるので1商品あたりの販売数や販売単価が高い方が収益は高まります。
ZOZO依存度が低い=ZOZO内で売上が低いブランドは、運営サイドから見ても収益率は低めになると仮定します。運営サイドからすると収益率が低かった部分をなくし、その分収益率が高いところリソースを充てられるとも言えます。
ここまで考えているかは定かではないですが、「ブランド側の反発」を折り込んだ上での施策であることは間違いないと思います。「ちなみに、ECはZOZOだけとちゃうで」
っておっしゃってますよね。
それはつまり、「お客様とのタッチポイントは他にもある」ってこと。
確かに今のZOZOはプラットフォームに徹しているというより、自社ブランド力の強化に邁進しているから、ブランド力が既にある企業からするとお付き合いしにくいですよね。
じゃあ百貨店の店頭だけで良いかと言えばそれは違う。
オンラインとオフラインの両方にバランスよく、自社ブランドが考えるベストな顧客時間、カスタマージャーニーに基づいて、タッチポイントを配置することが大切です。
やるかやらないか。
それは出店社次第。
自社の商品だけを売っているわけではないZOZOは、究極の顧客視点とも言えるが、その提供価値が値引だけで良いのか？それはZOZOのブランド価値を上げるのか？
疑問が残ります。
