証券大手３社トップ「米中摩擦がことしの株価を左右」

コメント

注目のコメント

• 安井 明彦

  みずほ総合研究所 欧米調査部長

  ・2019年01月05日

  米中摩擦だけが要因なのであれば話はスッキリしますが、むしろ世界経済のファンダメンタル自体がどうなのかが問われる年なのではないでしょうか。言い換えれば、アナリストはトランプを言い訳に使うべきではない時間帯に入ってきています。「トランプは予測不能」と言って逃げるのではなく、分析できることを分析する覚悟が問われます。自戒を込めて。
• 柴田 直孝

  株式会社トリコロール 代表取締役社長

  ・2019年01月05日

  ネタはどストレートのど真ん中。
  ・掲載写真にTOP3人の顔写真でなくとも良いのでは・・・
  ・以下、見通しを立てる中で、肝心の部分が「和らぐ前提」って、そこが大切なところでは。。。
  
  ＊　＊　＊　＊　＊
  そのうえで、ことしの日経平均株価について、貿易摩擦への懸念が和らぐという前提のもとで、
  ▽野村ホールディングスの永井社長が２万3000円から２万4000円、
  ▽大和証券グループ本社の中田社長が２万6000円、
  ▽ＳＭＢＣ日興証券の清水社長が２万5000円まで上昇するという見通しを示しました。
• Sasaki Kazuhiro

  米中摩擦は、新冷戦時代と分断化(アンチ・グローバリズム)への構造的なパラダイムシフト。その認識さえ無い人は証券会社のトップには相応しくないだろう。
  その中で、既に大半の銘柄が割安に売り叩かれていること、部品調達先として日本企業への見直し買いが起きそうなこと、TPPや日欧EPAなどのグローバル貿易の担い手として主役になりそうなこと、政権の安定度は群を抜いていて、米欧と異なり異次元緩和が今後も継続される見通しに揺らぎがないこと。
  ・・・等々、米欧中と比較して、日本株への投資が相対的に有利な条件が揃っていることくらいは言って欲しいものです。