出生前診断、10年で2.4倍 35歳以上で25％ 16年7万件

コメント

注目のコメント

• 須田 桃子

  NewsPicks 編集委員 / 科学ジャーナリスト

  ・2018年12月28日

  胎児の染色体異常などを調べる出生前診断の国内実施件数が、この10年間で2.4倍に急増したことが、国立成育医療研究センターなどの調査で分かりました。千葉紀和記者による朝刊一面の独自記事。
  
  背景には高年妊婦の増加や妊婦の血液検査だけと簡便で比較的精度の高い新型出生前診断（NIPT）の導入がありますが、やはり妊婦の血液から調べる母体血清マーカーも急増しています。
  
  胎児の染色体異常がわかると中絶を選ぶ人が大半なため、事実上の命の選別につながるという批判もあります。
  事前・事後のカウンセリングや、障害のある子を産み育てるためのサポート体制の充実が検査の急増に追いついているのか、気になります。
• 島田 祥輔

  サイエンスライター

  ・2018年12月28日

  この手のニュースでよくある「診断で異常が確定すると大半が中絶を選ぶ」ですが、基本的に「人工妊娠中絶を視野に入れている人が検査を受ける」というものすごいバイアスがあることに注意です。統計処理的にはどうしてもそうなってしまうのですが、大切なのは「それぞれのカップルがどう考えるか」「考えるための正しい情報を適切に届けられるか」です。
  
  以下、グラフの概要。
  
  意外とトリプルマーカーテストやクアトロマーカーテストの伸びが大きいんですね。
  
  高齢妊娠で絶対数が増えたのと、認知度が広まったからだと思います。ちょうどNIPTが出たタイミングで他の検査の数も増えています。NIPTも、臨床研究扱いなのに伸び率がすごいです。
• 岡村 聡

  S&S investments 代表取締役

  ・2018年12月28日

  ダウン症であれば母親が25歳との比較で、35歳で約5倍、40歳で約10倍にリスクが高まる。染色体異常の子供を育てることはその家族にとても大きな負担がかかるから検査の受診数は増えていくだろう。シンガポールでは高齢出産の場合、出生前診断が義務付けられている