誤解生みやすい…「暗号資産」の呼称に変えます
読売新聞
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英語だと「暗号通貨(crypt currency)」表記が一般的だが、これだと「現行の通貨よりセキュリティの高いもの」というポジティブなイメージが先行する可能性があることを懸念したのか、虚構的なイメージを持たせるために「仮想通貨」に統一したのだと推測しています。金融庁がその様に定義した後、メディアも横一列に並びましたが、海外記事の翻訳などでは「暗号通貨」も使われてしばらく混乱期がありました。
今回は、G20での提言を受けてということのようです。今度は、「通貨」の代替物ではないことを強調するために「資産」という言葉に変更したのでしょう。今回は提言を直訳して「暗号資産」としても、今度は一転していかがわしい雰囲気があるために、このままにしたのではないかと思います。
「オレオレ詐欺→振り込め詐欺→母さん助けて詐欺」や「合法ドラッグ→脱法ドラッグ→違法ドラッグ→危険ドラッグ」の呼称や、「イスラム国→IS→ISIL」の呼称など、名称にイメージが引っ張られることから公が統一名称を決めるということはたまにありますが、、、。
そういえば、シンクロナイズドスイミングは、アーティスティックスイミング(2017年)に、ゲートボールはリレーションにオーストリアはオーストリー(2006年大使館商務部によって発表されたが、実際には使われていない)に、呼称が変わっていたらしいが、全然通じないなあ。