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73年生まれの私は、育休を1年取得した以外は、男児を育てながらフルタイムで働き続けています。

息子1歳の頃は保育園に月7万を支払い、
ベビーシッターを雇い、
それはそれは大変な出費でした。

このコストを考えると、仕事を辞めるかセーブして、
子育てを自分で賄う方が経済的です。
ですが、ここでキャリアを諦めてしまうと、
二度と同じような環境で好きな仕事に就くことはできない。

先輩ママ達の、キャリア中断への後悔の念を聞くたびに、
「このコストは将来の自分への投資だ」と考えて、
なんとか踏ん張ってきました。

子供は必ず大きくなるし、
やがて自分の世界を持って、ママなんかいらなくなる。
だから、今子育てと仕事の両立で悩み苦しいママたちは、
「半年後には状況は改善している」と信じて、
どうか頑張ってほしいと思います。

子育てでしか得られない喜びもあるけど、
仕事でしか得られない喜びもある。
そして、そのどちらも味わえることは
なかなか得られない人生の醍醐味だと思うのです。
山門さんが仰っている内容には概ね賛成ですが、文頭にある「女性が出産後に子供と向き合う時間を沢山取れるのは幸せなこと」というのは危険なステレオタイプです。

子供との時間に何よりも幸せを感じる女性もいれば、仕事との両立に幸せを感じる人もいます(ちなみに母乳が出ないひともいますし、母乳が出ても幸福感を感じないひともいます。母乳トピックは非常にセンシティブなので、母乳前提で育児を語ると更に危険です)。

問題は、そういった個々人の考えに対するオプションが日本でも米国でも、足りていないということです。

米国は国による育休制度が法律で定められておらず、つまり州や会社によっては、産後の職や給与が保障されていないので、子どもを産んですぐに職場復帰するケースが珍しくありません。

一方日本は、一年かそれ以上の育休が法律によって守られていますから、ある意味で出産する女性に対するケアが大変手厚いように見えます。ただそれにより、早く職場復帰する女性に対して「子どもが可哀想」という見方をしたり、育児両立に対する理解が進まないというジレンマがあるように感じます。

長く育休を取って子どもと一緒にいたいひとも、早めに両立を目指すひとも、はたまた産後も関係なくフルパワーで働きたいひとにも、それぞれに合った機会が与えられるような仕組み作りを希望します。
この種の議論では、出産直後のことばかりが取り上げられがちですが、実際には「その後の長ーい子育て期間」の間のことも重要です。むしろ、出産直後は、2年ぐらいの間だけ、出血覚悟で人を雇って乗り越えればよいし、人を雇ってやってもらう内容も標準的なので、なんとかなります。

一方、小学校あたりまでは、子供はすぐに熱を出したり、怪我をしたり、学校で問題を起こしたりします。そのたびに、学校から連絡が来て、すべてを放り出して学校に駆けつけるのは、基本的には女性です。このため、私も家で仕事して、出張をセーブせざるを得ませんでした。

ヒラリー・クリントンが国務長官だったときのチーフオブスタッフであった、アン・マリー・スローターさんは、大学の教授である夫との間で、こういうときには夫が対応する、という取り決めをして、夫も頑張っていたにもかかわらず、子供がティーンのときに問題が起こり、結局政府の仕事を辞めざるをえませんでした。そのときの葛藤を本で読みましたが、他人事ではなく、心が痛みました。

問題の根は深いです。
出産後に働きやすいように、働かなくとも暮らしやすいように、公共政策の充実を求めたり世論を盛り上げようとするのが新聞。
働き方や子育てのハウツーを提供したり、気持ちに寄り添うコミュニティを提供していたのが女性誌。
という構造がかつてはありました。

政策もメディアも改善余地は大きいけれど、男性としては、夫として親として、家事と育児にきちんと向き合っているかどうか、妻の気持ちに寄り添っているかどうかがまずは大切だと思います。
子どもの水泳教室を眺めながら、自戒をこめて。
うちの会社も子育て中の女性がいますが、会社に合わせてもらうのではなく、会社が子育てしやすい環境に合わせていく。こっちによりバランスを取っていかねばと常々思います。
ブラジルのように所得格差が高い国では月給20万円以上稼げる人たちもいる一方で毎日通ってくれるベビーシッターはサンパウロでも3-5万円くらい。なので、大手企業に勤めるような会社員なら仕事は続けられます。

といいつつ、じゃあそのベビーシッターさんは自分のためにベビーシッターを雇えるわけではないので、あくまでトップ10%くらいの富裕層に限った話にはなってしまいますが。。。

赤ちゃんのお世話はなかなかテクノロジーでは解決するのに時間がかかりそうなエリアなんで残念ながら記事にある状況はもうしばらく続くのでしょうか。
子育てはもっともハードな仕事だと思う。答えがないからな。
最近は男でも子育てしてる家庭が増えてるよね。
欧米諸国だと育児も請け負う家事労働者は給与が高すぎるので、相当の所得がある夫婦でないと雇えないですね。シンガポールや香港、マレーシアの場合、4万円~6万円程度の月給で住み込みメイドが雇えるので、中間層の共働き家庭でも育児と家事を任せて働きに出られます。もちろん、最低賃金と労働法の制度の違いがあるからできることです。
 あとは、労働時間が短縮されてなおかつフレキシブルになるようにするくらいしかないですが、それでなおかつ所得が下がらないようにできなければ、そういう選択をする人は限られるでしょう。社会全体でそうならなければ(いつ出社してもよい、必要がなければ出社しなくてもよい、ワークシェアリングが可能になって社会全体の所得の格差が減る)、無理なことでしょう。それはよほどの社会変革ということになります。
機会コストを金銭的対価のみで測るとこんなことになりますが、
幸福度の機会コストでで測ると別の結果が出るような気がします。
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