素材産業は概ね規模が効くのですが、加工前の原材料そのものの掘削地、生産地と消費地(この場合はメーカー工場)との距離か乖離していると、重いもの、大きいものなどはそれほどコストが下がらない場合も多いので、事業特性を見る必要がありますね。

あと、この記事とは関係ないのですが、古河電工のがネームが出て来て、ルーセントのがことを思い出しました。

もう20年以上前になるとは思いますが、古河電工が買収したルーセントテクノロジーや、ブリジストンが買収したファイヤストン、など最初はかなり苦労しましたが、今は主力事業となっているものあります。

そう言った意味では、東芝のウエスチングハウスはチャプター11になってしまいましたが、日本郵政のトールや、日本板硝子のビルキントンなども今の会計基準では減損が出ると叩かれるわけですが、本来であればもう少し長いスパンで見ても良いのかなと考えています。

ただしそれを株主が許してくれるか否かではありますが。

AI、IoT技術の進歩を追い風に、非鉄金属各社の電子材料関連事業が好調のようです。