ＯＰＥＣ非加盟国も増産に合意、規模は不透明
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注目のコメント
大場さんに自身の番組コーナーに来ていただいた時の予想にままの展開に。大場さんの解説にもありましたが、安すぎても高すぎても(米国、世界経済への配慮)もあって、増産といっても値段はそれほど急落も急騰も続かなさそうな気配がマーケットからも雰囲気でているようにも。
1ヶ月前にラジオで私が解説した通り。
次の焦点は6月OPEC総会～2019年以降も減産継続するのか
http://blog.radionikkei.jp/trend/sp/6opec2019.html
音声はこちら
http://www.radionikkei.jp/podcasting/trend/2018/05/player-2018516.htmlイランは反対しますよね。米国単独制裁で輸出量減少は免れず、加えて増産で原油価格が下がればダブルパンチ。
それにしても、エネルギー分野への広範な制裁が復活しようとしている中で(本年11/4から再開)、2020年1月から適用されるIMOの硫黄規制にどう対応するんだろうか。いくら制裁に慣れてるイランといえども厳しい気がします。
（2017年7月時点のコメント再掲）
イラン産原油は非常に高Sulfurで、API比重も小さく典型的な重質油（Iranian HeavyはAPI 29°, Sulfur 2.29wt%)で、重油が多く取れる。この重油は主に船舶燃料として使われており、硫黄分3.5%以下という規制を国際海事機関が定め ているが、2020年1月1日から①硫黄分0.5%未満の燃料油を使用する or ②排気ガス清浄装置を船に取り付け、0.5%未満の燃料を使用した場合と同水準以下のSOx排出レベルにすることが昨年決定されている。石油業界からすれば、船側で排気ガス清浄装置をつけてもらえれば、製油所への新規投資をしなくても良いが、船舶業界からすれば逆で、製油所のUpgradeで低Sulfurの重油を精製できるようにしてもらいたい。
高Sulfurのイラン産重油は正にこれに引っかかってくるので、喫緊の課題とイラン石油業界の誰もが捉えているものの、現時点で有効な対応策は取られていないのが実情とのこと。上記のような状況なので、石油生産量を闇雲に増やしても意味がなく、従ってOPEC減産で決められた割当数量（イランは380万バレル/日）を当面遵守しながら、その上で製油所のUpgradeなどに対応していくのでは、というのが関係者の見立て。
＜その他参考Pick＞
https://newspicks.com/news/2811343/
https://newspicks.com/news/2489537/
https://newspicks.com/news/2391670/
