ブロックチェーンで大学教育のあり方を考える5つのアプローチ
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ブロックチェーンが紹介されてから約8年。教育や研究におけるブロックチェーンの活用はまだ始まったばかりですが、既に数々の有望な実験や革新的取り組みが進められています。さらに、ブロックチェーンがクラウドサービスとなると、教育機関や関連機関によるアクセスが容易となり、より多くの新しい取組みが期待できます。記録管理、共有プラットフォーム、大学間または産学連携のプラットフォームをはじめ、カリキュラム、またブロックチェーン自体の教育など、5つのアプローチで説明しています。
注目のコメント
教育に関しては昨今の政府×テクノロジーでよく取り上げられるアイデンティティ分野がキーになると思います。例えばインドのAadhaar(2009年にスタートした生体認証ID)の例で言えば、2018年レポート(レポート内に具体的な年次は未記載)では約12億人の個人データが蓄積されており、PDS(Public Distribution System)として、医療から食料配給まで社会保障の分野で活用されています。
このデータベースに関しては、ブロックチェーン含めた処理と非常に相性が良いだろうと考えられており、大学教育含めた個人アイデンティティの形成手段として活用されていくだろうと思います。その為インド含めた新興国でのブロックチェーンエンジニアの数は更に増加していくだろうと思います。