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同意。そして解決策は古い世代を嘆くのではなく、新しい世代がより強い個を軸にした新しい仕組みを作っていくこと。それが日本が復活していくために不可欠だと思う!

その病巣とは、①個人が組織や主君に滅私奉公する関係性の中で萎縮し思考停止した自己犠牲的受け身型障害、そして②過去の成功体験から抜け出せないまま時代の変化に適応できなくなった重度の適応障害、とでも表現すべきものだ。
そんなことは日本のサラリーマンなら10年前から皆知っている。正義を振りかざし、犯人探しをしてルサンチマンをバラまく仕事をしてきた方々には理解しがたいかもしれないが。

大企業病の根本は人事制度で、それは判例の積み重ねによる実質的な解雇規制の厳しさと連動しており、それはある程度社会の安定とトレードオフだ。その様な痛みを伴う改革は、余程の政治力か、自滅的な破綻をしないと変われないだろう。

今起きているのは、「働き方改革」と称して正社員は残業出来ず(所得は目減り)、代わりに管理職が残業や休日出勤して埋め合わせをして会社としての「生産性」をあげるという、「管理職ブラック化」だ。

管理職がブラック化すれば、誰も昇進を望まず、有力中堅社員は次々と外に出て、二極化がますます進む。

これまで社畜と呼ばれていた社員は、定時に奴隷船たる満員電車に乗って往復するだけの簡単なオシゴトをするだけの幸福な奴隷で、かつて社畜に鞭を振っていた管理職は、社員が早く帰ったあとは鞭を振る相手すらおらず、会社という強制労働所に残り残務処理に追われ、どちらが奴隷だったのかわからないことに気付いていく。鞭を打ってくれる人すらいない奴隷の方が恐ろしい。

子育て世代に入ったロスジェネ世代より後の若い世代は、それ程現金がなくてもそれなりに幸福に生きていて、100均や300円均で殆どの生活品(しかもちゃんとデザインがいい)を揃えられ、自分が大事にしたいものだけにお金をかけられたりしている。

日本の正念場は、10-15年後にロスジェネ世代がキャリアを終え始める頃、自分達だけが損な人生を送って来たと振り返って気づいてしまった時に、まとまった面倒な階層として反乱を起こすかもしれないということだ。
「日本企業で経営者になる人材というのは、社内政治を勝ち上がってきたというだけで、本来の経営能力があるわけではない。だから日本には『ゾンビ企業』が多い」
大企業は多かれ少なかれ、本稿に書かれているような病に罹患しています。

自社を不沈空母と間違えて、会社の利益より社内での自分の立場だけを考える一が増えてしまいます。
自ずと派閥ができて、仕事といえば敵対派閥の粗探し。

トップには悪い情報は流さず、下からの情報を遮断する。
取り巻きのイエスマンばかりに担がれたバカ殿がトップになる。

どこも同じですが、一つだけ共通点があります。
絶対に治らない不治の病だということです。
本稿の政治的スタンスは別として、日本病の原因として指摘している二つのポイントは正鵠を射ています。日本全体が、高度成長期の標準生産型パラダイムから思考が抜け出せて射ないのがその原因でしょう。毎年議論される「新卒一括採用」もその一つです。
最近、副業や兼業の是非が論じられていますが、こうした日本社会の閉塞を打ち破るきっかけになるのではないでしょうか。兼業が禁じられている方は、ボランティア活動を通じ、「自分の力で何かの価値を生み出す」経験をすることが有意義です。
多くの人がコメントしている通り、「うん、その通りです。そしてそのこともう、何年も前から知っています」です。

本当に深刻なのは、このような指摘が日本病に罹っている組織の中でもされていないわけではないに、酒のツマミか愚痴以上の話にならず、真剣な議論や具体的な行動にならないこと、そしてその状況に絶望し、能力と志がある人が次々に組織を去っていくか、やる気を失って妥協してしまうことです。

組織の外にいる有識者がしたり顔で指摘し、それを読んでわかった気「だけ」になる意識高い系サラリーマン、という構図からいかに行動につなげるか、行動する人を増やすか。現場の最前線で戦っていきたいと思っています
会計士的な不正が行われる原理から考えると、

前提として、
企業は、成長し続け、売上を伸ばし続け、時価総額を高め続けなければならない

それにもかかわらず、

経済的には、
・日本は人口減少局面で、数的にも、お金払う人の頭数は減少
・また、ここ数10年、景気が良いわけでもないし、日本企業は賃金として従業員に還元しないので、1人あたり使える額も少ない
・そのため、株主からの期待に応えなければならないが、応えられない、というプレッシャーは、どんどん高まる

組織的には、
・年功序列で、社内の人間関係も硬直的なので、上から不正をしろと言われたら断りにくい

資本的にも、
・日本独自で昔ながらの株式の持ち合いは、まだまだ残っており、株式市場からの牽制機能が働きにくい
・金融市場の時価総額合計も日本は米国の1/5以下で、そもそもの不正を牽制する動機が弱い

そして、これからは、

こういった不正は、どんどん増えてくると思う
・外部の株主からの期待は変わらぬまま、
・日本経済は、ますますシュリンクし、国内だけでの成長が難しくなるので、

正確には、不正の絶対数が増えるので、発見される確率が高まる
いや、それは確かにその通りなのだけど、既に四半世紀前から言われていることで、今や日本でも新しい時代は始まっているし、もしそうでない環境があるならば、何故言われ続けていながら治らないのかをスタートにしないと、タイトル通りの記事にはならないと思うのだが。
原因は分かっている人が多くて対策が打てないというのが実際

日本再興という言葉自体がそもそも過去のそれにすがっているとも言える。

誰もが本気で世界を変えたい、世界に勝ちたい、と願い、細かいこと言わず、年功序列で上から目線で叱り飛ばさず、そういった人たちに期待して投資してくれるひとたちがいれば
日本は変わる

そうするためにはどうしたらいいの?てのが必要な対策
その通りだと納得しました。
また、Googleに会社の決定に反対する集団があることにも驚きました。

城山三郎さんの「落日も燃ゆ」や「男子の本懐」を読んでいると、大きな流れに逆らっても自分の意思を貫いた先達がいることが分かります。翻って見ると我々の世代はどうなのだろうと。
最近、同世代の連中と会うと、例によって「最近の若いやつは…」みたいな話になりますが、辻野さんが言われている「日本病」をつくったのは今の50代、60代なわけで、若者はその被害者なんだと思います。

自信の出世のために正しいことを行けない人は退場すべきです。
株式会社神戸製鋼所(こうべせいこうしょ、英語: Kobe Steel, Ltd.)は、日本の大手鉄鋼メーカー(高炉メーカー)。統一商標・国際ブランド名は、「KOBELCO」。大手鉄鋼メーカーの中では最も鉄鋼事業の比率が低く、素材部門・機械部門・電力部門を3本柱とする複合経営が特徴。素材部門では線材や輸送機用アルミ材、機械部門ではスクリュ式非汎用圧縮機などで高いシェア。 ウィキペディア
時価総額
2,762 億円

業績

三菱自動車工業株式会社(みつびしじどうしゃこうぎょう、略称:三菱自動車(みつびしじどうしゃ)・三菱自工(みつびしじこう)、英語: Mitsubishi Motors Corporation; 略称: MMC)は、日本の自動車メーカーである。1970年に三菱重工業から独立した。2003年にはトラック・バス部門を分社化(三菱ふそうトラック・バス)。 ウィキペディア
時価総額
4,590 億円

業績

株式会社東芝(とうしば、英語: TOSHIBA CORPORATION)は、日本の大手電機メーカーであり、東芝グループの中核企業である。 ウィキペディア
時価総額
2.04 兆円

業績

シャープ株式会社(英語: SHARP CORPORATION)は、日本・大阪府堺市に拠点を置く、中華民国(台湾)鴻海精密工業(フォックスコングループ)傘下の電機メーカー。 ウィキペディア
時価総額
1.12 兆円

業績