医療保険は本当に不要か？ ビジネスパーソンと保険の現実
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「医療保険はいらない。というテーマでお話をしませんか？」と言われた時は驚きました。NPs攻めたなと(笑)。
確かに日本の医療保険制度は優秀だし、サラリーマンであれば休職中の補償も手厚い。こんな認識を自分も持っていました。
一方産業医をしていて日々実感するのは、日本のサラリーマンの補償が日々削られていること。実際休職期間の削減の相談はよく受けますが、延長の相談はほとんどありません。
また最近では休職中の社員についての問い合わせ電話が健保組合から産業医宛にかかってくることも珍しくありません。どうやら傷病手当金をなんとか出し渋りたいらしい。赤字に苦しむ健保からもそんな姿勢を感じます。
最近流行の副業解禁は、「働き方の解放」とも言えますが、その分病気での休職の補償が下がることを意味します。また同一賃金同一労働が厳密に運用されたら、運転不可など制限付きの勤務しかできなくとも会社の功労者には多少下駄を履かせても復職させるというような日本企業的な浪花節も通用しなくなりそうです。
大抵の場合「自由の拡大は保障の減少とセット」ですので、働き方改革が進むと個々人が国、会社、民間保険などの「使えるものの組み合わせ」を考えるような時代になるのではないかなと思います。現状の公的医療保険は絶対に維持できませんから、その時には民間医療保険を検討します。採血2回で50万円も払う米国のような社会では、保険は必需品です。
ただ、日本の公的医療保険は国民にとって素晴らしいですから、私は民間医療保険には入っていません。ほぼタダ同然の大盤振舞いです。もちろんどんな病気になるか分かりませんし、仕事が続けられなくなるリスクなどはまた別の話なので、何があっても安心とは言いませんが、少なくとも民間医療保険に加入したからといって安心できるわけではありません。「医療保険は要らない」が一般論になりつつあるなか、あらためて夏野氏と大室氏を交えて議論して頂きました。私自身の例でいえば、15年前に加入した医療保険に毎月4500円ほど支払い続けているにも関わらず、保険会社の名称変更やら引っ越しやらを繰り返した結果、自分がどこのどんな保険に入っているかすら把握できていない状態です。今回の記事をきっかけに見直そうと思っています。
