「株主優待」の有効活用は「配当金生活」への近道！ 配当だけでなく株主優待にも注目すれば、投資元本は 15年以内で回収できて、リスク管理がパワーアップ！ - 「夢の配当金生活」実現メソッド
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注目のコメント
個人株主ならば、優待の換金額も含めた実質利回りを計算して投資先を選ぶことは正しいと思います。
株主優待制度を導入する上場企業は現在1,400社弱ほどで、業界としては、旅客鉄道・レジャー・弁当/宅配・飲食店あたりの優待導入率が9割超と非常に高くなっています。
①によると、優待内容の内訳は
金券・ギフト券…27％
食品…24％
生活用品…18％
レジャー優待券…14％
食事券…8％
その他…9％
加えて②によると、直近で導入された株主優待(全108社)のうち、じつに53社の優待内容がクオカードとのことでした。
株主優待という制度が悪とは全く思いませんが、クオカードを配るくらいなら配当に回すべきだろうとしか思いません。株主優待というのは、個人株主に恩恵が偏ってしまうものであり、安易な導入は避けるべきです。
このテーマは本記事から逸れてしまうので、次回機会があれば書かせていただきます。面白いデータも抽出できたので。
【参考】
①2016/12/09 日経 『株主優待、金券が半数弱』
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO10465520Y6A201C1DTA000/
②2017/04/02 日経 『株主優待バブル過熱 』
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO14811370S7A400C1MM8000/
