離職防止に結婚式費用負担、自動化と福利厚生の充実は両立するか
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仕事の報酬は「やりがい」のほうが遥かに大きく、次いで直接的な賃金です。それらの土台がなく福利厚生だけをPRになるよう充実させたところで、離職の抑止力になるはずもなく、意味不明な会社ができあがってしまうと考えます。
Google、Facebook、日本ならYahooやメルカリも、やりがい→金銭→福利厚生の順番で価値があるものです。たまたま先日会ったSIer企業の方の話だと、キャリアパスや給与待遇、業務歴、各種行動などと離職率を社内DB化して、こういうタイプの人は離職しやすいからフォロアップするようにor給与upを提案する、といったことをやっているようです。
うまくいったら社外にサービスとして販売するのでしょう。
特に米国のような株主の意向が強い市場では、こうした費用対効果のファクトがないと納得してもらうのは難しそうです。