「仕事は増やす、社員は減る、でも残業は減らせ」が成り立つ場合を物理的に例えてみた「わかりやすい」「弊社これだよ！」

コメント

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• 堀 大志

  自分が経営者の場合、こういう状態には絶対してはいけないと思う。多くの会社での課題だと思う。実際に今勤めている会社もこんな感じだしね。

注目のコメント

• 小橋 正樹

  株式会社oneself. 代表取締役（産業医）

  ・2017年02月07日

  下記、経済素人による持論のためツッコミどころがあれば教えてください。
  
  物的労働生産性＝生産量÷従業者数
  
  価値労働生産性
  ＝生産額÷従業者数
  ＝（生産量×製品価格）÷従業者数
  ＝（生産量÷従業者数）×製品価格
  ＝物的労働生産性×製品価格
  
  　　　
  付加価値労働生産性
  ＝付加価値額÷従業者数
  ＝（生産額÷従業者数）×（付加価値額÷生産額）
  ＝価値労働生産性×付加価値率
  ＝物的労働生産性×製品価格×付加価値率
  
  
  上記の式で労働生産性の定義を考えたときに、日本の労働生産性が低いのは労働密度が低いのではなく、労働量に比べて生産額が異常に低いからだと言えないでしょうか。
  
  シリコンバレーなどを除き一般的にどう考えても日本人は海外よりもシャカリキ働いていると思います。
  そして、一般的に日本の製品は質がすごい高いと海外から評価されている一方、こんなに質が高いのに価格はこんなに手頃という評価があるということは、従業員側に問題があるのではなく、その労働の対価に見合った価格設定ができていない経営側の問題が大きいのだと思うのです。
  
  また、基本的に日本の中だけで競っているから、日本人の真面目な気質上、質はより良く価格は安く、といった負のスパイラルに陥り、こんな事態に陥っているのではないでしょうか。
  
  視点をグローバルにもち、日本はこんだけ質いいんだから値段も張るよ、程度の強気姿勢で勝負をかけていく必要があるし、それで売れなければただ単にマーケットがそこまでの品質を求めていなかっただけのこと。
  
  必要とされていない質の追及のための労力を削ぎ、グローバルマーケットの適正価格で供給すれば、おのずと長時間労働や労働生産性の問題は解決の方向に向かうのではないでしょうか。
  
  恐らくですが、ただ単に労働密度だけをこれ以上圧縮するような方針となれば、いよいよ日本人は心身の不調をきたしてしまう気がします。
• 安東 暁史

  GLAYLIFE.com ギタリスト

  ・2017年02月07日

  例えではなく本当に物理的な話だった。
• 大場 紀章

  エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表

  ・2017年02月07日

  減らされた底面積（社員）の部分が、フリーランスとして吐き出された人たちですね。どっちが幸せなんだかね。