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この分野はみなブルーオーシャンに見えるらしく、コメリや島忠等のホームセンターを皮切りに、IKEA、ニトリ、大塚家具のような家具専門店、さらにはトイレや太陽光パネル等を切り口にヤマダ電機やエディオン等の家電量販店も参入しているが、そのいずれもスケールできていません。

内装工事を委託する施工業者を囲い込むのが難しいうえに、やはり住宅メーカーのリフォーム部門や住設メーカーの直販が強い支持を得ています。
家具や家電製品さえも縮小せざるをえなかった百貨店が今になって参入して勝算があるのか。お手並み拝見です。
お金持ちの高齢者からまとまった注文を受けるのは効率的です。
インバウンド消費の次はシルバー消費?
さてさて、お手並み拝見です。
どこも苦戦しているように感じるのですが、どうなるのでしょうか。
ちなみに弊事務所も、2事務所による指名のリフォームコンペで、先日見事に散りました。

僕らに相談される方々は、少額でもどこかこだわりを持つ方が多いので、既存サービスでの競合は、無印良品あたりでしょうか。
https://newspicks.com/news/1167850
若い世代にもリノベーションが人気になっているが、富裕層にもリフォーム需要は大きいみたいだ。百貨店にとっては良いビジネスになるかもしれない
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14年のリフォームの市場規模は7兆3700億円。09年に比べて2兆円近く増えている。
なんとなく時代の流れでやっているだけで、長続きしなさそうな雰囲気ですね。。 そもそも企業本体の事業の大きさかいって大した受注金額でないし、スケールするようなビジネスでないので、なんとなく富裕層の外商離れを防ぐための小手先のビジネスって感じに見えます。
潜在的にトータルでコーディネートして欲しいというニーズは高いと思います、しかし、ニトリもありますし、コメリなどのホームセンターでもリフォームの相談ができます。家具のトータルコーディネートならファニチャードームもありますね。

大塚家具が会員制でなくなったことを考えると、本件がどうなるか注目だと思います。。しかしながら、富裕層に特化したサービスというのはチャンスはまだまだあるような気がします。
百貨店はしっかりと体質転換を図っている。富裕層というターゲットがブレてないから、EC事業もある程度は軌道にのっている印象です。