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ROEをざっくり解説、総仕上げ。“日本株式会社”はどう推移してきたのか

SPEEDA | SPEEDA総研
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注目のコメント

  • ユーザベース SPEEDAアナリスト

    いよいよ最後、「日本株式会社」=日本企業全体の10年以上の時系列データ分析。個人的に注目して欲しい点は09年のPL(売上減・円高の中、固定費改善を徹底的に進めて利益率は前年比改善。昔これを分析したとき、凄さで震えた)、BS・株主還元・設備投資のトレンド。現状は財務的には攻める余裕があることを示唆。国内M&Aによるシェア向上などによる利益改善、海外M&Aによる売上拡大、もしくは株主還元の拡大をしてほしいと思うところ。これらは、ROEでポイントとなる「持続的なROEの高さ」にもつながる論点。
    最後に…全5回にあたる連載をご覧いただきありがとうございます!特に第4・5回目はBASICでは全然ない内容、そしてこれらが自分が一番やりたかった。だからこそ全5回パッケージとして見ていただき、今まで分からなかったことが「ざっくり」分かったなど、「理解と発見」が連載から少しでもあれば、これ以上嬉しいことはない。
    財務は言語。言語・ツールでしかないので、これだけで全てが理解できるわけではなく、定性など現地・現物や未来をどう作るかが重要。ただ数値化されている事実を効率的に理解し、共通言語としてコミュニケーションもできる。財務の面白さや便利さも併せて伝われば幸いだ。

    <追記>皆様、コメント有難うございます。記事に書き切れない部分が個人的には多かったのが、皆様のコメントで自分が書き切れない以上になるというサイクルが、本当に楽しく、また自分自身も勉強になりました。
    連載が終了するのは、PVが低かったとか、自分が辞めるとかではなく、元々5回のパッケージで今回は考えてたからです。むしろPick数やコメント数など、財務・経済記事としては、おそらく極めて高い部類だったと思います。時間と共に劣化していく部分もありますが、普遍的な内容も多いと思うので、ストックしたいというコメントはとても嬉しいですし、今後財務やROEに関するニュースがあった際には是非参照したり、知人・友人にご紹介いただければ幸いです。また、ストックアクセスしやすいようにするというのは、Picksの重点改善ポイントとなっているはずなので、近いうちに進化があると思います!
    今回、CFについて触れなかったので、次はそこをやったり、あとは業界単位で何か分析する企画を考えてみます。またそれ以外にもビジネス・経済ニュースをSPEEDA総研では引き続きやっていくので、今後も活発なPickを頂ければ幸いです(そしてSPEEDAのユーザーにもなっていただけると、さらに嬉しいです!)。<追記終>


  • 製造業 コーポレート

    最終回。終わってしまうのはとても残念です。広くたくさんの人に伝わる、このような試みは今後もぜひ続けていってほしいです。

    ーー
    2014年度は売上高(635億円)と純利益率(3.8%)は共に過去最高。しかし、営業利益率(5.8%)は過去最高を更新できていません。その理由としてはやはり「円安(売上高↑)・株高(純利益↑)」が挙げられると思います。

    また記事内では、ROEが欧米企業に比べて低い理由について「(純利益率は)欧米はおおむね日本より4%程度高い水準で推移し、ピークには8%を超えていることがわかる。」
    と日本企業の純利益率が低いことを挙げています。
    なぜ純利益が低いのか、下記のリンクではその理由について、
    「多角的企業が抱える事業の多くが低収益で、全体を押し下げている」
    と伝えています。
    http://ivory.ap.teacup.com/kaikeinews/7995.html

    ーー
    最後に、最終回のテーマが「日本株式会社」でしたので、数値抜きで日本の株式所有の変遷についてザックリと。

    時は1945年、第2次世界大戦後。GHQは国内市場を占拠していた財閥の解体に着手し、「会社統治を民主化」すべく、株式所有の大衆化(株主の裾野を広げ、一般の株主に広く持ってもらう)を目指しました。

    しかしその思惑とは裏腹に1950年代以降、金融機関や系列企業と手を組んでお互いの株を持ち合い、安定と保身を図る「株式持ち合い」が日本企業のスタンダードになりました。

    その現状を打破する契機の一つとなったのがバブル崩壊。崩壊後株価は長期低迷。景気は低迷し、バーゼル規制の導入・強化、有価証券の時価評価の導入などの施策が行われるにつれ、持っていても価値が薄い株式は売却されていきました。
    売却された株式がどこへ向かったのかと言うと、「外国人投資家」ーすなわち「もの言う株主」ーの元へでした。

    現在では、外国人投資家が更に増え、海外展開する日本企業が増加し、国際会計基準(IFRSs)の導入が進んでいます。欧米からの風を強く受け、近年株主との対話がますます強く求められるようになってきています。(「コーポレートガバナンス・コード(株主と企業の対話)」「スチュワードシップ・コード(機関投資家と企業の対話)」の導入が象徴的)

    今の「日本株式会社」は激動期のまっただ中にあると私は思います。


  • ケイアンドカンパニー株式会社 代表取締役

    分かりやすい解説だ。近年の傾向として他国と比べ日本企業の利益率の低さと資産回転率の低下を指摘している。以前ネスレのようなトップの外資系企業はROEよりもROICとキャッシュフローを重視していると指摘した。
    設備投資を上回る売上と利益のリターンを重視することで自然と資産回転率が上昇する。ネスレ日本のROEは35%を超えるが、高い利益率と資産回転率で、無借金経営からくる財務レバレッジの低さをカバーしている。


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