工作機械 業界

工作機械業界でベッド（土台）やコラム（柱）といった構造体や接続部品などに使う鋳物の生産工程や調達を見直す動きが広がっている。再資源化の仕組みを作ったり、産業用ロボットなどを用いて鋳物部品の生産工程を刷新したりする試みが始まった。また構造体を別素材に代替するメーカーも現れている。脱炭素化の必要性や、国内鋳物生産量の減少を背景に鋳物部品の調達リスクの高まりが工作機械メーカーの背中を押している。（...

―２０２０年代半ばに日本の工作機械産業の市場規模が２兆円に拡大すると言い続けています。　「富士登山なら今はまだ７合目くらい。２５年までに日本製の工作機械の市場規模は２兆円ぐらいになる。３０年ごろには自動化、そのためのＩｏＴ（モノのインターネット）化が進み、３兆―４兆円産業になると思う。今は変革のさなかだ」　―１９年の世界経済はマイナス材料が散見されます。受注環境をどう見ていますか。　「日本は...

［東京　９日　ロイター］ - 日本工作機械工業会が９日に発表した３月の工作機械受注（速報値）は前年同月比３．８％減の１３５６億４７００万円で、１５カ月連続で前年を下回った。前月比では１８．８％増だった。

技術革新は既存の事業構造を大きく変える―。ヤマザキマザックは社員がそう実感し、革新と危機意識を促す目的で、米テスラ・モーターズの電気自動車（ＥＶ）の試乗体験を行っている。すでに国内全社員のうち半数が試乗しており、９月にも全員が乗り終える。　ヤマザキマザックは２０１５年６月にＥＶセダン「モデルＳ」を導入し、日本国内の全社員を対象にした試乗体験を始めた。製造業はＩｏＴ（モノのインターネット）技術...

ユニクロ・ファーストリテイリングと日本電産、そしてニトリの決算。柳井正氏や永守重信氏ら、カリスマ経営者率いる成長企業の、粗利率や販管費のほか、マーケティング投資、財務健全性などが分かる。

台湾の工作機械大手の友嘉実業集団（ＦＦＧ）が同業中堅の新日本工機（大阪市中央区）を買収したことが５日、分かった。２０１４年に買収した池貝（茨城県行方市）を通じて、新日本工機のオーナー家などから新日本工機の全株を取得し、池貝の張春華会長が新日本工機社長に就任した。日本の工作機械中堅メーカーが台湾企業に買収されるのは異例。工作機械の市況は調整局面にある。台湾企業を中心に、世界で連携を模索する動き...