鉄道総営業距離は104.9km（2017年3月末時点）と大手私鉄16社中11位であるが、単体売上高はJRを除く日本の鉄道事業者で、東京地下鉄、近畿日本鉄道に次ぎ、また営業キロ当たりの単体売上高は25.4億円/kmと、東京地下鉄の17.3億円/kmの約1.5倍であり、他を引き離している（2011年度）。連結売上高は1位、利益は連結、単体ともに1位である（JRを含む場合は、JR東日本、JR東海に続く3位であり、以下4位のJR西日本と続く）。

一方で、渋沢栄一が東京府荏原郡（現在の東京都区部南西部=品川区、目黒区、大田区および世田谷区の一部）の宅地開発とその住民のための交通網と生活基盤整備のために創設した田園都市株式会社を源流とする企業であり、こうした設立経緯から不動産事業やホテル事業など鉄軌道事業以外の収益が鉄軌道事業の収益をはるかに上回り、連結決算で見た東急グループ全体の営業収益（売上高に相当）は毎年1兆円を超える。グループ企業には、路線バスなど交通、不動産開発、小売業、ホテル・リゾートなどに221社8法人が名を連ねる（2017年3月末時点）。東京急行電鉄は、東急グループ内外を問わず東急グループの事業中核会社（事業持株会社）として認識されており、「東急本社」「電鉄本社」と表現されることが多い。

1947年から1972年まで、プロ野球チームの「東急（急映・東映）フライヤーズ」（北海道日本ハムファイターズの前身）を所有していた。1964年まで、映画製作・配給を手掛ける東映（旧・東横映画）は東急グループの傘下であった。また、かつてグループ企業に日本エアシステム（JAS、現・日本航空株式会社）があったことから、同社の株式移転などにより設立されたJALグループの持株会社である株式会社日本航空の筆頭株主だったが、2009年12月から2010年1月までに同社株を売却し、資本関係は解消している。

東京証券取引所一部上場で、日経225（日経平均株価）の構成銘柄である。女性活躍推進に優れている企業を選定・発表している経済産業省と東京証券取引所との共同企画である｢なでしこ銘柄」に第一回（平成24年度）から6年連続で選定されている。

2019年3月27日に行われた取締役会において、経営体制の最適化を目的として鉄道事業の分社化を次回株主総会に諮ることを決議した。源流企業である田園都市株式会社の創立101周年の記念日に当たる2019年9月2日に商号を「東急株式会社」に変更した。同年10月1日をもって鉄軌道事業を東急電鉄株式会社（4月25日に「東急電鉄分割準備株式会社」として設立、9月2日付で商号変更、英文社名：TOKYU RAILWAYS CO LTD.）に分割され、鉄軌道事業においても「東京急行電鉄」の商号・呼称は用いられなくなる。なお、東急株式会社の英文社名には引き続き「TOKYU CORPORATION」を用いるほか、分社後の東急株式会社には直営での不動産事業・その他事業が残り、引き続き事業会社としての機能を有するため、純然たる持ち株会社を意味する「ホールディングス」等の名称は用いないことにしている。これにより、大手私鉄で「東京」を冠するのは東京地下鉄のみ､「急行」がつくのは京浜急行電鉄のみとなった。

2022年には創立100周年を迎える。