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多様な人財が結集し、総合力で変革に挑む
大屋 貴史再生支援コンサル
クライアントと契約する報酬体系が分かれば同社の本質が分かるはず。M&Aアドバイザリーはクライアントが売るか買うか決断してくれない限り収益がない仕事(それまでは云わばタダ働き)、ディールが成立して初めて成果報酬という名の手数料が手に入る。だから何としても売るか買うかしてくれないと困る。しかし、コンサル契約なら時間チャージが出来るので、M&Aの有無に関係なく働いた分だけ収益があがる。M&Aありきでないというのなら、報酬はどうやって得るのか。 最近コンサル+M&A合体提供をうたう会社が増えてきた印象だが、両者はお金を得るルールが異なることから両立には工夫が必要だ。例えば下記のようなケース ・クライアントから『M&Aも手段に入れた中期経営計画の立案を』という依頼がある ・コンサル部門とM&A部門の担当者が1名ずつ入り対応する ・M&A担当者は依頼通り買収対象企業のショートリストを作り、1社に絞り、やがて交渉を進める ・一方コンサル担当者は中期経営計画の立案をクライアントと進めながら同社の組織能力の実態を把握し、M&A実施などおよそ出来る状態にないという診断を下す(買収に踏み切るか否かの最終判断は、買い手側に買収先の経営力が有るか否かである) ・買収に踏み切らせたいM&A担当者、止めようとするコンサル、どう道筋をつけるのか
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部下の仕事の満足度は上司の専門技能に左右される
DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
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