篠原 綜太

ESG図解、シンプルで分かりやすいです。 地球規模で考えれば、社会的課題を解決することは経済の成長につながり、GPIFのような巨大機関投資家のリターンが（長期的に見れば）大きくなるという理屈は納得感があります。 加えて個人的な意見ですが、株式市場からESGを考えた時に、ケインズの美人投票（※）的な考えが適用できるのかなと思います。ケインズの美人投票のコンセプトを簡潔に言うと、「みんなが良いと思う株が買われる」です。巨大機関投資家が音頭を取り、大義名分をバックにESG投資のポジティブキャンペーンを展開することで、「ESG銘柄は買い」というコンセンサスを市場で醸成しようとしているのだと思います。 現状、ESG銘柄は市場をアウトパフォームするのかどうかについては議論の途中ですが、GPIFその他、欧米の機関投資家は、ESGの経済合理性を自ら作り上げていこうとしているイメージがあります。 ※Wikipedia「美人投票」 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%BE%8E%E4%BA%BA%E6%8A%95%E7%A5%A8

去年末に企業分析をおこなっていた際、米国競合が直近数年で爆発的な自社株買いをおこない、PBR50倍、自己資本比率10%であることを知って驚いた記憶が蘇ってきました。その企業は営業利益率が非常に高く、キャッシュフローも非常に安定しているから可能なのだろう、、と感じましたが、今後難しいかじ取りが求められそうです。 今回のコロナ・ショックをきっかけに、各社で最適資本構成の本格的な検討が始まると良いな、と思う一方で、日本企業のキャッシュ貯めこみに拍車がかかってしまうのだろうなとも思います。日本電産の永守さんが下記記事（①）で「現金の価値が急上昇している現状下で、安易な投資は手控えるべき」とおっしゃられており、そのご意見は最もだと思いますが、コロナが落ち着いて経済が回復し始めた後も投資を手控える、なんてことにならないようにしたい。 （①の引用） 今はキャッシュ・イズ・キング（現金は王様）。企業の買収価格が去年より3割下がっているとしても、現金の価値は5倍や10倍に高まっている。同じ1億円でも去年と今では価値は全く違う。先が見えるまで安易な投資はしない方がいい ① https://newspicks.com/news/4835263 本記事で気になったのは、記事内のグラフデータ。これを見ると、たしかに自己資本比率が高い企業ほど、純利益の増加率が高くなっています。 ただ、これの算出ロジックはどうなっているのか。グラフの2009年以降を見ると、自己資本比率60-80%群の利益上昇率が突出しています。これは、リーマンを経て企業が資本構成を再構築し、自己資本比率を高めた結果、60-80％群の企業数が増加し、利益総額が上昇しているということなのでしょうか。だとするとApple to Appleではない気がするが。。（1999年時点で60-80％群の企業だけを対象として、現在までの利益額を比較しているのであれば連続性はある）。 下記、財務省サイト（②）を見ると、リーマン前後で自己資本比率が全産業平均で上昇していることは分かる。 ② https://www.mof.go.jp/pri/reference/ssc/keyword/keyword_01.htm こういう時、SPEEDAがあれば自分でデータを取得して検証ができるのですが、、残念。

このような記事は、今とても必要とされていると思います。 質問2とその回答に関して。 質問者の、独身・一人暮らし・リモートワークにより孤独な状況に陥っている状況は、まさに今の自分と同じであり、回答が勉強になりました。 --- ＞『仏説無量寿経』の一節に、「独生独死独去独来（独り生まれ独り死し、独り去り独り来たる）」という言葉があります。（中略）「私」は初めから孤独で、これからもずっと孤独なのです。（中略）もともと孤独だったことが明らかになっただけ、と受け止めるところから始めてみてはいかがでしょうか。 「孤独は異常ではなく、人生の”前提”として考える」という発想、非常に大事だと思います。この点は、糸井重里さんも下記コラムでおっしゃられています。Only is not Lonely、素敵な言葉です。 ほぼ日刊イトイ新聞 ダーリンコラム「Only is not Lonelyについて」 https://www.1101.com/darling_column/archive/2_1106.html また、色々な書籍を読んでいると、「孤独は成長するための必要条件」という主旨の主張をよく目にします（たとえば斉藤孝教授は、「孤独のチカラ」という書籍を刊行するくらい、孤独の重要性を説いています）。「コロナが、孤独を再認識させてくれる良い機会を提供してくれた」とポジティブに考え、withコロナの時代を成長期間にしていきたいですね。 --- ＞掃除という行為は、シンプルで誰でも親しめるものでありながら、瞑想的かつ運動にもなり、ほどよい社交性もあります。掃除は、「世界に素手で触れる感覚」を取り戻す、とても優れた日常のプラクティスなのです。 同意します。「時間を買う」という戦略のもと、ルンバ・乾燥機付き洗濯機・食洗器などを活用する生活は合理的だと思いますが、自ら手を動かして得られるメリットというのも確実にありますね。

バリュエーションの深遠さが感じられる記事です。自分もいつか、このクオリティの記事を書けるようになりたい。。 DCF法に関して。 DCF法が、鉛筆舐めて数字こねれば好きなように算出できるからガバガバ、という意見。これはビジネスシミュレーションをする時も同様と思っており、理解はできます。 ただ、不確かであっても、ある程度納得性があり、事業関係者間で合意が取れる数字をインプットし、定量的に「ものさし」を作ることは必要だと最近強く感じます。その点を踏まえ、下記コメントに共感します。 ＞事業計画の策定や割引率の設定の仕方の一つ一つに、プロフェッショナリズムが宿ります。 また、マルチプル法のPBRとROEの関係性に関して。 ファイナンス理論で「残余利益モデル（RIMモデル、下記※参照）」というものがあります。残余利益モデルとは、株主に帰属する企業価値を、会計利益を用いて算定するモデルのことであり、残余利益＝各期の当期純利益-純資産×株主資本コスト（ERP、株主が期待するリターン）です。 このモデルから、下記の式が導かれます。 P＝B ×（1＋（ROE－ERP）/ ERP） Bで両辺を割ると P/B（PBR）＝１＋（ROE－ERP）/ ERP P：株価 B：純資産 ERP：株主資本コスト 上記を、本記事の総合商社の例に当てはめてみます。ROE10％でPBR0.6倍と仮定すれば、要求される株主資本コストXは、 0.6＝１＋（（0.1－X）/ X ） X＝0.1666… となり、期待されているリターンは16％超という計算になります。 本記事の連載、とても勉強になりました。最終回の番外編も楽しみにしております。 （※）みずほ証券×一橋大学 ファイナンス用語集「残余利益モデル」 https://glossary.mizuho-sc.com/faq/show/272

先週の日経ビジネスによると、三菱電機はじめ、日本の重電企業群は、保有する特許数は世界でもトップクラス（4万～8万個）だが、特許1件当たりの価値の平均値が小さいとのこと。GAFAの特許コスパが非常に良いのと対照的です（注：ドイツの知財情報会社パテントサイト調べ。特許の価値は、引用された回数/特許が公開された年・技術分野/出願国/権利化の確率を加味して算出される） 上記を踏まえると、日本企業が特許を取得する目的は、「専守防衛（競合の企業に技術を取られないように、とりあえず取得しておく）」だったのだと思います。 ただ、下記記事によると、知財取得の目的が「専守防衛」から「戦略的成長を行うため」にシフトしつつあるとのこと。知財を起点として新技術提案やM&A提案などを行い、経営に関わっていくことを「IPランドスケープ」と言うんだそう。 記事内で、「技術者や知財部門しか分からない用語や複雑な図ではなく、業界や他社の動きを盛り込む。（経営陣に関心をもたせる）見せ方が肝心。」という主張が記載されていましたが、スキルやナレッジを活かしていくために、非常に重要なマインドだなと思います。 「攻めの知財」広がる　ブリヂストンや旭化成　M&Aや新事業に活用　「専守」脱却 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO44455290X00C19A5TCJ000/ ちなみに下記は、非研究者の人間でも分かりやすい知財紹介サイトです。 自分のような非研究者がこのようなサイトを活用することで、ビジネスでの知財活用シーンが増えていくと良いなと思います。 知財図鑑 https://note.com/chizaizukan/n/nd8ef29a7faf9 https://chizaizukan.com/

下記が、マックの3月売上データ（既存店、前年同月比） 客数△7.7％、客単価+8.3％、売上高△0.1％ 客単価＋8.3％というのは凄い。提供商品が大幅に変わらない限り、このレベルの客単価増は起こらないと思うので、たくさんテイクアウトorデリバリーして巣籠り、というケースが増加したのでしょう。 ちなみに、下記は王将フードサービスの3月売上データ（既存店、前年同月比）。いずれもマックほどではないが、傾向は同様。 客数△6.6％、客単価+3.4％、売上高△3.5％ https://www.nikkei.com/nkd/disclosure/tdnr/c8e3pi/ 客数減、客単価増、という流れは、今後しばらくの外食チェーンのトレンドになりそうです。もうしばらくしたら、下記サイトなどを見に行って、その傾向を確認したいと思います。 主要25ブランド（社）の既存店売上高（前年同月比）情報 https://www.fb-soken.com/monthly_sales.html

「自分ももっと頑張ろう」という気持ちが湧きたってくる。 長引く外出自粛＆在宅勤務により、気分やモチベーションが落ち込んでいる中で、本連載が読めることに感謝。 関灘さんに関しては、東洋経済記事(①)で知りました。 自分は就活時、コンサル会社の社長から以下の話をされました。 「”ピグマリオン効果”（②）によれば、周りの人間から受ける期待値に、その人のレベルは収斂していく。それは私の経験から言っても間違いはない。だからこそ、最初の時期（3か月程度）は全力で働いて信頼を獲得し、周囲の期待値をできる限り上げることが大切だ」 この主張自体は非常に納得感があります。ですが、関灘さんの話を聞くと、初期の期待値が高くなかったとしても、適切に不断の努力を積み上げれば期待値は高まり、成長ができるのだなと感じます。 ① https://newspicks.com/news/4535225 ② https://psychodriver.com/psycholab/pygmalion/ ーーー 本記事の印象的なポイントをメモします。 【2つ上のポジションの仕事をする】 個人的解釈ですが、「自分の期待値を常に上回る仕事をする」という理解。これにより、周囲の期待値はどんどん上がり、自分の成長も促されるという正のスパイラルが形成されるのだと思います。 【師匠のすべてを完コピ】 この点は、牧田さんの著書「教わる力」にも記載がありました。「信じるべき道をトコトン真似することで、最後に自分のオリジナルができる」という、まさに守破離の思想です。 自分の場合、「明確にこの人が師匠！」という人はいませんが、自分が知っている人たちの「良いところ」を寄せ集めて作った仮想ロールモデルを設定し、それに近づこうという意識で日々過ごしています。 【具体的すぎないFB】 記事に出てくる「右脳と左脳をダイナミックに使う」という言葉よろしく、抽象的なFBをすることで、FBを受けた本人がFBを具体的な形に落としこみ、自走的な成長ができるということ。自分に後輩ができたときは意識したいです。 また、FBのようなケースでは「抽象→具体」ですが、諸メディアなどで情報をインプットする場合は、「インプットした具体的な情報を抽象化して、別の事象に適用して考える」ことを意識して行っていくようにしたいと思いました。

勉強になりました。ありがとうございます。 読んでいて感じたことを書きます。 【タピオカ屋はエクイティ調達がベター】 業績の不確実性が大きい企業は株式（エクイティ）調達、不確実性が小さい企業は負債（デット）調達。 そのため、おおむねIT業界の企業は株主資本比率が高く、日用品業界やインフラ系業界（電力・鉄道・通信キャリア）の企業などは負債比率が高い傾向にあります。 【ROAの使いにくさ】 本記事を読んで、入社してからROAを耳にすることがなくなったことに気づきました。ROAは、財務レバレッジを考慮しない収益力を把握する時に使いやすい指標であるとは思いますが、実務ベースでは確かに利用しづらい。 また、記事にあるようにROAは分母分子を対応させづらいですね。ROEの分母は株主資本であるから、帰属先は株主だけ、でありシンプルですが、ROAは分母が総資産なので、BSの右側で考えると、帰属先は「①無利子負債権者、②有利子負債権者、③株主」の3者になります。 ROAの分子を当期純利益にすると、③だけしか考慮していないことになるので、分子の最善策はおそらく「営業利益＋受取利息・配当金」。ただ、これでも②はカバーできるが、①への対応ができない（①への対応は財務指標では無理？）。 よって、「使いづらいよね」ということになり、事業会社ではROICメインで語られることが多いのかな、と思います。（事業会社では、ROICの分母は、BSの左側の「資産の部」で語られることが多いと思います（下記参照）） KPMG FAS『稼ぐ力を表すROICの活用」 https://home.kpmg/jp/ja/home/insights/2017/01/roic-kpi-20170131.html 【伊藤レポート】 伊藤レポートからは、「根拠を携えつつ、ポジションを取って発信する」ことの大切さを学びました。 単に事実だけを論じてポジションを取らないというのは、単なる批評家であり、人々の行動を変えるエネルギーには欠けます。 批判が出ることを覚悟しつつも、データを分析し、論拠を携えて「ROEのハードルは8％」とハッキリ主張した伊藤レポートは、日本企業の在り方を大きく変える契機となりました。自分は当時大学生でしたが、とても印象的な出来事でした。

ユダヤ人強制収容所での体験をまとめた書籍「夜と霧」の中で、著者のV・フランクルは以下の言葉を残しています。 "元被収容者についての報告や体験記はどれも、被収容者の心にもっと重くのしかかっていたのは、どれほど長く強制収容所に入っていなければならないのかまるでわからないことだった、としている。" 程度の差こそあれ、明確な期限が定まっていないタスクが精神的負担になることは間違いありません。 加えて現在、期限のない自粛要請・休校要請・在宅勤務の加速などによって、人類史上かつてないほどフィジカルなコミュニケーションが減少していると思います（自分の個人的見解ですが）。 この状況は、人類にとって克服可能なものなのか、それとも本能的に限界が来るものなのか、注視していきたいと思います。

久しぶりのコメントになります。今回から、SPEEDAを利用したデータ作成を少しだけさせていただくことになりました。 本データを作成したことで、「経年で見ると平均年齢が上昇傾向にある」「業績と平均年収はそこまでの相関がなさそう」といった点を確認できたのが良かったです。 まぁ平均年収が云々という話よりは、個人的には「収益性が向上している＆CCCが経年で低下している企業（特に棚卸資産回転期間が経年で減少を続けている企業など）をスクリーニングして、地道な企業努力の裏側を暴く」といった感じのテーマに興味があるのですが、地味なので記事にはなりませんな。。

記事中盤のイラストで分かる通り、PLでは「売上高（トップライン）から段階的に費用を引いていき、当期純利益を算出」しております。そして最後に残った当期純利益から、株主の配当が行われます。 ポイントは、「会社が各段階で費用を支出することにより、会社の利害関係者（ステークホルダー）に還元がなされている」という点。 ザックリとですが、 売上原価→取引先 広告宣伝費・販促費・R&D費→顧客 人件費→従業員 支払利息→金融機関や社債権者 税金→国や地方自治体 株主還元→株主 こんな感じになります。 これを踏まえると、無理にコストを削減して当期純利益を残すことが善というわけではない事が分かります。どのステークホルダーも、各企業に求める一定の期待値があり、それを企業は超えていかなければなりません。 そのため企業が求められるのは、「付加価値の高い商品やサービスを顧客に提供し、トップライン（売上高）を高めていくこと」なのかなと思います。