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メドレーの「ドキュメントドリブン」のなりたち
note(ノート)
瀧口 浩平株式会社メドレー(Medley,Inc.) 代表取締役社長
メドレーのカルト文化の一つであるドキュメントドリブンの成り立ちがnoteに出ていたので、コメントしてみます。 最初は、この記事を書いた石崎さんや介護のほんねチームが草の根的に始めてくれて、CTOだった平山さんも強く推進していました。covid-19の緊急事態宣言などで、一時的に原則リモート勤務としたこともあり、社内のドキュメントドリブンはここ数年で加速しました。 今では、経営会議もドキュメントベースです。事前回覧された上で、事前にコメントが入れられているものだけ議論されていくという形式になっています。取締役会ではこの議論内容が合わせて共有され、各カテゴリでのゴール進捗と合わせてモニタリングされます。 意思決定機構がこういう文化なので、適切なドキュメントが書ければ、議論不要、根回し不要です。逆に言うと根回し力や喋りがうまくても活躍できず、「静かでよく考える人」が活躍しやすい会社です。こうした文化では、プレゼンテーション力や発信力よりも、思考力や文章化力が重要になります。メドレーの今は、内向型の経営陣が多くなってきています。 会社の発信力とは、多少引き換えとなりますし、メンバーが様々な視点を獲得して成長いくためには意図的に沢山会話をする機会を作り出していかねばなりません。然しながら意思決定の場においては、ディベートや押しが強い社風では歪んでいきますので、それが避けられるなら多少の犠牲は構わないとしています。 これはグローバル化で時差や多言語での仕事が求められる環境下で、更に加速していくでしょう。速くそこそこ考えられる人よりも、遅くても厳密に考えられる人が活躍していくことになります。内向型のリーダーが活躍しやすいドキュメントドリブンの文化は「ビジョナリーカンパニー2」でいう「第五水準の指導者」を社内で育成・登用していくプロセスとも合致していると考えています。
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【特別寄稿:Health2.0レポート】在宅医療の旗手が見た、遠隔医療の視座
Med IT Tech
瀧口 浩平株式会社メドレー(Medley,Inc.) 代表取締役社長
ーー 遠隔医療も、中身は医師による患者の診療であり、それが通信媒体を経由して行われているというだけ。遠隔医療ベンチャーの多くは、医療へのアクセシビリティが改善することをアピールするが、それは本当に患者にとって利益なのだろうか。再診料しか認められない遠隔医療で、医師は時間単価を稼ぐために、より多くの患者を診なければならなくなる。患者は医師からは実質的に「薬を買っている」だけで、きちんとしたフォローアップが受けられていない、ということにはならないだろうか。 ーー =>在宅療養支援診療所の方々とCLINICSの利用についてディスカッションをしても導入に至らないことが多いです。在支診の方々が向き合っている患者に対してできることを考えた時に、DtoPの遠隔診療じゃないと思われるのは当然かなと思います。強いて在支診の遠隔医療でいうなら、DtoDで専門医同士を繋げるような方が可能性ありますよね。 一方で、弊社の顧客は在支診でない医療機関が多いため、患者のアクセシビリティに課題意識を持っている医師が多くいらっしゃいます。現在の費用負担は、自費診療として個人負担を上げて提供しているケースと、医療機関側の単価を下げてでも提供しているケースがあります。前者が一般的で、開業が間もなく時間にゆとりがあったり、強い想いがあったりするケースでは後者を選択されていることがありますね。
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