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【図解】世界の観光地を破壊する「オーバーツーリズム」の正体

NewsPicks編集部
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  • (株)D2C X 代表取締役 / インバウンド屋

    とても分かり易い良記事。訪日外国人が主たる原因のように感じるが、マクロでみると2019年の日本人の延べ宿泊者数は年間で4.8億人の一方、訪日外国人の延べ宿泊者数は1.1億人で1/4以下。日本人はこの数字に日帰り客も加わるので、日本全体における観光市場での移動人数は日本人の方が圧倒的に多い。メディアで報道されるオーバーツーリズムは、京都のタクシー乗り場やバス乗り場、鎌倉の踏み切り前、富士山など一部のみで、かつ見た目で分かり易い外国人を映すので、少し誇張されてるように印象づけられます。

    先日、銀閣寺へ訪問しましたが全く混んでいなくて快適でした。混雑は本当に局所的に発生しているはずなので、場所や交通手段を特定し、そこに対策を講じるのが比較的実効性あると思います。特に、事前予約・時間帯指定が "混雑" という課題に対しては即効性があるはずなので、人気の寺社仏閣などが事前予約制になれば自ずと人の分散が起こると思っています。

    また、コロナを経て二次交通事業者の人手不足や運航本数の減少、車両などの設備投資不足なども、混雑を可視化してしまう要因の一つと思われるので、乗車料金のコントロールは当然重要ですが、オペレーション側の対策や支援も一考かと思います


注目のコメント

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    静岡県立大学国際関係学部 准教授

    「オーバーツーリズムの正体」の大きな部分は、中国人団体旅行客でした。
     したがって、何か感染症のパンデミックで中国人が外国へ観光に行けなくなるとか、人民元の外貨との交換が制限されるとか、中国と米国が臨戦態勢に入る、とかすれば、オーバーツーリズムは解消されます。

    受け入れ国側がオーバーツーリズムを抑制するためにできることはあまりありませんが、送り出し国側に何か起これば、観光地は、望んでいた以上に閑散とすることになります。

    オーバーツーリズムというのは、所詮はうれしい悲鳴というやつで、平和の副産物です。
     そういう意味でも、観光産業は水物でしかありえず、オーバーツーリズム抑制以上に必要なのは、次に外国人観光客が来なくなった時の備え、たとえば観光産業従事者が一挙に失業する、ということがないように、雇用の柔軟性がある社会にしておくことでしょう。
     たとえばエイチ・アイ・エスなどは、来年度からまた2年間、海外渡航が制限される、といったことになれば、もうもたないでしょうが、そういう事態になった時の備えをつくっておくことの方が、より必要でしょう。


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    株式会社クラフター 代表取締役社長

    コロナ禍で激変した観光事業が、今大きく回復の兆しを見せています。従来問題視されていたオーバーツーリズムによる環境破壊や混雑などが再び浮上するようになりました。

    興味深いのが回復力です。国際観光客は、2019年は14.6億人。21年は4.6億に落ち込みましたが、23年は7月の時点で7億を超え、街に観光客が溢れかえることが予想されます。
    対して、観光業に従事している人は減少しています。コロナ禍でジョブチェンジを余儀なくされた方は、観光業に戻ってくる事はなく、観光地では人手不足に陥っているようです。

    観光地に暮らす地域住民の満足度も削がず、観光客が夢を叶えることを両立するために、海外事例を参考にしながら国も率先して解決して取り組んでいます。


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    JTIC.SWISS 代表

    オーバーツーリズム問題に関しては二日前の下記ニュースにコメントしたところです。
    https://newspicks.com/news/9063552?ref=user_2720028
    清水勝彦先生も星野氏の発言を取り上げていますが、日本の場合は長期休暇制度の整備からです。これまでも日本がILO132号に先進国としてほぼ唯一批准していないことを指摘してきました。日本の混雑や渋滞の解決は、訪日外国人旅行者への対応だけでは解決出来ません。
    私が住むスイス ツェルマットのようにオーバーツーリズムが起きないようにカーフリー化(一般の自動車乗り入れ禁止、村内は馬車と電気自動車だけ)や景観法・建築法による規制でホテルとベッド数の増加を抑えるような取り組みを進めてきた地域もあります。住民のQOL向上をベースにした観光のあり方とヴィジョンを長期的視点で考え、その実現を目指して着実に進めてきた地域であればオーバーツーリズムが起きることはなかったはずです。特に、入込客数の増加だけを最大目的にしてきた観光地には起こるべくして起きた現象がオーバーツーリズムではないでしょうか。


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