「アメリカ経済」に変調の兆し…これから起こる「景気後退」のシナリオをプロが分析
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過去を振り返れば、米経済が景気後退局面入りするための必要条件は雇用環境の悪化です。
このため、現時点では景気後退ではないですが、景気後退シナリオになるには雇用の悪化が伴うものになるでしょう。米国経済を左右する消費の動きとその背景が丁寧に整理され、注目すべきリスク要因も示されて、大いに勉強になる記事でした。( ..)φメモメモ
FEDの急激な引き締めが進む昨夏ごろ、コロナ禍中で伸びたモノの消費が減速傾向を見せ始め、旅行や外食に回復傾向が見られ始めた当時、モノの消費が落ち込みが続く半面、サービス消費の回復は短期間にとどまって、ハリケーン級の景気減速が米国を襲う可能性があると心配された時期がありました。ところがインフレが小康状態に入りFEDが引き締めの手をやや緩めるに至った最近まで、記事にある通りサービス消費は好調が続き、雇用の強さと相俟って米国経済は思いのほか元気です。コロナ禍中で積み上がった米国の家計の余剰貯蓄が急速に減っていますので消費の勢いがどこまで続くか多少の不安は残りますが、雇用市場は未だ強く、リセッションに対する恐怖感が昨夏ほど強くないのは確かでしょう。
とはいえ、インフレ心理は根強そうで、うっかりすると反転上昇に転じないとも限りません。そうなると、FEDが80年代初頭程に経験したリセッション覚悟の引き締め策を採らないとは言い切れません。ねじれ議会の中で下院の多数派である共和党の中が割れ、債務上限問題はこれまでに類を見ないほどリスクが高まっています。
「景気鈍化を想定するものの調整が軽度に留まる」、「浅い鈍化基調が長期化する可能性には注意が必要」とする所見に大いに納得するものの、経済の激震は予想もしないところからある日突然やって来るのが常なので、足元の雇用、インフレ、FED、そして債務上限問題を巡る議会の動向といったものから安心して目を離せない状況に引き続きあるともまた事実であるように感じます (^^;