米ＮＹＴ従業員1000人超がスト計画、賃金などで合意不成立なら

コメント

選択しているユーザー

• 堀内 隆

  朝日新聞社　メディアデザインセンター 部長

  ・2022年12月05日

  突如ふって沸いた話ではなく、過去1年半ほどの間、ずっと交渉が続いていました。
  今年、他サイトの買収などで紙とデジタルの総契約数1000万を目標より3年早く達成し、21年度の売上は9年ぶりに20億ドル超。会社提示の賃上げ案では、足元のインフレをみれば実質的に賃下げだ、と労組側は訴えています。

注目のコメント

• 小川 一

  毎日新聞 客員編集委員

  ・2022年12月05日

  ストライキの動きが出てきたことに、世界がインフレ時代に突入したことを痛感します。日本も高度成長時代は鉄道をはじめストライキが当たり前のように起きていました。当時はイデオロギーの時代がでもありましたが。
  日本のメディアも過去には短時間ではあるもののストライキを打ってきました。私は25年前、毎日新聞労組の委員長を務めましたが、時限ストライキを打ちました。朝日新聞労組もこの前後にストライキを打ったと記憶しています。
  アマゾンやウーバーの問題もそうですが、今回のＮＹＴのニュースは、メディアの問題というより、コロナ禍を経て、世界全体が働き方の大きな転換点を迎えた出来事だと受け止めています。