年収が高い会社ランキング2022【全1000社・完全版】1000万円超が71社に増加
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日本人はランキングが好きだなあといつも思うのですが、有価証券報告書に記載された平均年収を比べて何が示唆されるのでしょうか？業種によって、バックオフィスが多くフロントは少数精鋭の場合はどんなにフロントの年収が高くても平均年収は下がります。商社とか金融とか業種ごと大企業に絞り年収を比較すると示唆されるものがあるかもしれませんが、でもそれでも東証の上場企業だと外資が含まれないし。とにかく、毎年あまり意味を感じないランキングです。
これいつも思いますが実用性が低く意義の薄いランキングです
理由は比較を行う上では可能な限り比較したいもの以外の条件を揃えることが必要ですが、有価証券報告書記載の平均年収ではこれが出来ないからです
有価証券報告書には一般職やオペレーターまで含めた全職種の平均年収が記載されています
従って例えば高卒のオペレーターの割合が高い製造業などは他業種と比べて低く出ます
TOYOTAなどがその代表例です
一方で、企業にはHDとつく持株会社制を取る会社（持株会社の下に事業会社がつく）とそうでない会社があります
持株会社自体は少数のベテラン総合職のみで構成されているためその平均年収は高く出ます
三菱ケミカルHDなどがそうです
就職四季報記載の総合職平均年収で比べるほうがいいと思います今回のランキングでいうとかなり平均年収の開きがある会社に転職して気づいたのですが、就職・転職にあたっては「会社の平均年収」を気にするよりも「自身の市場価値」を気にした方がいいと思いました。
転職で複数の企業から就職先を選ぶ場合、競争原理でどの企業からのオファー額も似通ってきて、会社の平均年収の差ほどは開かないのが実情です。平均年収が重要になるのは、「年功序列で、平均年収と平均年齢から導き出せる給与テーブルですべて決まる」というメンバーシップ型雇用の会社に就職する場合くらいではないでしょうか。そういった会社は今後減っていきそうに思います。
