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大企業のサイバー対策、4割に危険性 車や機械目立つ

日本経済新聞
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    脅威分析研究所 代表

    肌感覚に近い結果という感じですが、国内法で許される形で外部から調査できる範囲は限られていますので、実際に攻撃者が外から探れる糸口はもっと多いでしょう。そういう意味では上位クラスでも今回の結果からは見えないリスクも残ってると思いますが、下位クラスについてはここ数年言われているような基本的な対策ができていないように見えます。


  • 税理士法人勤務 manager【MAS、経営企画・立案PJ、医療PJ、研修PJ】(元数学教員)

    先日、社内研修でマルウェア「Emotet(エモテット)」の注意喚起を学びました。税理士会から注意喚起の案内が来たからです。
    https://www.keishicho.metro.tokyo.lg.jp/kurashi/cyber/joho/emotet.html

    情シス部門だけで私たちは関係ないと考えてはいけなくて、職員一人一人が意識する人の教育が一番大切で、難しいことを学んだ。感染を拡大させないような意識とルール、運用など。

    世界第3位の経済大国である日本だか、デジタル敗戦国とならないように攻め守り共にサイバー攻撃に耐えうるようになってほしいです。

    自宅PCにマイナンバー情報を移しても気づかない行政など、体質改善は早急に行ったほうが良い。


  • NewsPicks編集部

    脆弱性はどうやってもすべてを抑えることはできません。
    そもそもアプリケーションは多くの人で開発されているので
    すべての仕様を事細かく理解できている人なんていません。
    問題になってくるのは、どの穴を最優先で埋めなきゃいけないか、どの穴は妥協しないといけないのか、優先度をつけることてすね。


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