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「テレワークに課題」9割・コロナ後に「縮小」4割…主要121社調査

読売新聞
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  • 京都大学 人と社会の未来研究院 教授

    新しい仕組みを導入すれば「課題」が生じるのは当然なのではないか。むしろ乗り越えられる課題なのかどうかを検討し、また、逆に導入のメリットについても分析する必要がある。また、どの階層の人が「課題」と感じているのかよっても今後が異なってくるだろう。働き手としてはテレワークにメリットがあると感じていても、組織の側が「管理しにくい」などの理由でデメリットを感じているというようなギャップがあるならば、構造的な問題として検討しなければならない。コロナ対策に限らず、働き方の多様性の確保はこれからの日本の課題である。



  • ポケットペット株式会社 代表取締役

    テレワーク7割と一律に強いることに疑問がある。
    向き、不向きや、企業としての達成すべきことが遠のくこともある。
    テレワークを強制するのではなく、それぞれの企業価値が達成できるための取り組みに、テレワークがどのように採り入れられるのか、考えさせる必要がある。
    わたしも全て出社する必要があるとは、思えなくなった。
    他方、隣や後ろの席にいたから、1秒で済んだことに多大な気苦労や時間を使う場面も出てきた。

    NewsPicksのおかげで、記事の薄い、濃い、など鮮明になったおかげだが、課題がある、と終わらせる本記事には示唆がなく、薄っぺらさが否めない。

    テレワークの本質ではなく、企業におけるコミュニケーションの本質を語るべきであり、テレワークの入る余地、上手い使い方を徹底的に考えていくべきだ。

    同時に、コロナ対策も、であるが、企業のコロナ対策の一環として、テレワークを強制した結果、課題があるではなかろうか。

    テレワークをコミュニケーションツールとして位置づけし直し、結果としてコロナ対策に有効な打ち手とすべき、であり、本末転倒にならないよう、考えるべきだ。


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