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10~20代の約半数、ほぼテレビ見ず「衝撃的データ」

朝日新聞デジタル
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  • 陳純,ソフト開発

    テレビ見ない自慢のコメントが多いが、愚かだ。人生に大損してるよ。

    活字より、多くの場合は映像の方が表現力高く時短で深い理解ができる。プロの手掛けたTV番組はYouTubeなどネット動画より数桁違う予算をかけられ、大画面高画質で臨場感あり、映像が洗練され芸術性が富み、内容に誤謬や偏向も割合少ない。

    左派に占領され、c 国マネーにも汚染される日本のTVニュース・報道番組の大半は確かに見るに耐えない。それはWEB記事やSNS、ネット動画など他の媒体も一緒。情報リテラシーの持つ者は問題ないし、持たない者はどちらでも毒されるご時世。それに、「こういうものに洗脳される国民が今の世論を形成している」などの事情を知ることも、時事の一つだ。

    ①10万円未満の機器でTV番組を2ヶ月全録しておき、自由な時間で早送ったり一時停止したり、好きで上質なものや放送後評判のいい番組だけを時短で観る(自分では大半がNHK、CM飛ばしで民放TVには対価払わず申し訳ない)。外出時にスマホ/タブレットで家の録画も観れる。今やテレビ視聴の最高な時代だ。

    ②情報番組も知識普及番組も、馬鹿でも分かるような内容構成でくどくどしい。ネットに慣れた人にとっては必要のない解説が多すぎ。同じ番組を例え「普通テンポで観る人向けに20分の濃縮版を、その後馬鹿向けの今までのような長い尺の60分を、2回分けて放送する」のように、テレビ局側は変えるべきだ。変わっていくうちに前者に一本化する。

    媒体の多様化と競争でテレビ放送は重要性低下してきたが、放送側と視聴側が上述①②のような、ちょっとしたカスタマイズをすれば利用価値がまだ大きく捨てたもんじゃない。NetflixやYouTube、NewsPicksのそれには代え難い。大きな社会リソースの注がれるテレビ番組を、「決まった時間にテレビの前に座ってリアルタイムで観るものだ」との固定概念の下で、「だらだら観る」か「全拒否する」かをしている人が多い。本当にもったいない。

    ネット全盛期に四六時中スマホを触る私たち、ネットかテレビかの形式にとらわれず栄養濃いもの順から栄養を吸ったほうが賢明じゃない?


注目のコメント

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    テレビ東京 演出・プロデューサー

    あまり衝撃はなく、家族や自分の生活を見てもそうかなと思います。夫は10年以上、リアルタイムで地上波を見てない気が…。息子もほとんど"テレビというモニター"で好きなものを見る生活なので。

    しかし、では動画や映像によるコンテンツを見ないかというと、むしろ増えていて、単純に好きな時に好きなもの(地上波放送コンテンツも含む)を、好きな場所で見れる時代ならそうするという当たり前の流れと感じます。

    「リアルタイム」、つまり、一番早く!?見たい場合は、スポーツもニュースも、話題のドラマも見られる時もあるので、そこを大切にしつつ、
    他のものは今までの形式にとらわれず、面白いものを作る。ただそれだけだと思います。仕事でも配信やネット展開前提のものが増えています。


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    メディア・コンサルタント フリーランス

    これはたしかに衝撃的といえます。このNHKの調査は何度も分析しましたが20年間くらいの変化を追うと、5年前に一気に見られなくなったのがわかります。これがどうなるのか、メディアを分析研究する者の間では最新の調査の発表が非常に注目されていました。私もセミナーや政府系の会議などで半分になってしまうかもしれませんよと大袈裟に言っていたつもりですが本当になるとは。
    それと変化は加速しているとも言い続けてきましたが、それも実証されました。それでもテレビ局の経営が大きく変わることはないでしょう。危機感が足りないからです。在京キー局各社は放送法に守られて、買収される心配はなし。減ってきてはいるものの1社あたりの広告収入はネットを含めた他の媒体よりはるかに高い。死ぬにしてもすぐではなく茹でガエルのように徐々になので自分たちは大丈夫。新聞というダメなお手本があるのにそれに学ぼうとしない。
    テレビ局の経営者に任せていたら、日本のコンテンツ産業は廃れてしまいます。そうならないように政府も自民党も動き出そうとしています。私も微力ながらお手伝いしようと思っています。


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    博報堂生活総合研究所 上席研究員

    弊社のメディア環境研究所が毎年実施しているメディア生活定点調査のデータと照らし合わせても納得感があります。
    https://mekanken.com/mediasurveys/
    加えて言えば、今、テレビと言ってもそこで見ているのは地上波とは限らず、YouTubeやNetflixかもしれない、という状況です。


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