「“統計的に有意差なし”もうやめませんか」 Natureに科学者800人超が署名して投稿

コメント

注目のコメント

• Matsunaga Masaki

  九州大学 ビジネススクール（QBS） 准教授

  ・2019年03月27日

  もうかれこれ25年前になりますが、こんな論文があります → https://pdfs.semanticscholar.org/fa63/cbf9b514a9bc4991a0ef48542b689e2fa08d.pdf
  
  このトピックに興味を覚えた人なら必読。
• 山崎 俊彦

  東京大学 大学院情報理工学系研究科電子情報学専攻　教授

  ・2019年03月29日

  この議論に補足をしておくと、学術の世界では
  ・統計的有意差について論じてない→論文リジェクト、もしくは検定を求める
  ・統計的有意差がない→提案手法が優れているとは言えない→論文リジェクト
  というのが往々にして起こります。
  
  ただ、全く意味がないかというと、平均だけで何かの性能差を論じるのは危険な場合もあって、そのような場合にはやはり検定など統計的手法が求められます。
• 根来 龍之

  名古屋商科大学ビジネススクール、大学院大学 至善館 教授（Professor)

  ・2019年03月27日

  以下の主張は当然すぎる。
  
  「帰無仮説の基で計算したある検定統計量がその値となる確率（P値）が、有意水準（多くは5％）を下回れば、帰無仮説は棄却できる。
  　問題はP値が有意水準より大きい場合だ。この場合、帰無仮説を棄却できないが、帰無仮説が正しいことも示していない。結果、「有意差があるとはいえない」というあいまいな表現になる。」
  
  　以下は、一歩進んだ主張。「5％水準で有意」というのは、帰無仮説が正しい確率が5％以下だということなので、上記より正しい。
  
  　「（あるないの二分法ではなく）統計の不確実性を受け入れる必要がある」とした上で、「（統計的有意差ではなく）信頼区間を使うべきだ」と指摘。さらに、「信頼区間」という単語も「互換区間」（compatibility intervals）に言い換え、計算結果への過剰な信頼を避けるようにすべきだ」。
  
  　さらに、正しいのはP値の計算が前提にしている因果関係と分布に関する言及だろうが、その議論は統計学者に任せたい。