あなたが残業を止められない真の理由 『残業学』教授が斬る
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残業にしっかりと経済原理を持ち込めば減らせると思います。
会社側も残業単価に見合う成果が出せないと思われる場合はコストの観点から残業を減らさなければならないプレッシャーがかかるでしょうし、職場が慢性的な過残業に陥っている場合は残業ではなく社員の頭数を増やすのが経済的に合理的になりますし。
そのためには正確に勤務時間を記録し続ける必要がありますが、記録の仕方にかなりの裁量があるのが現実なので、この裁量部分を会社側(部下側も)が利用してるのが現状です。
また、まともに残業管理をできるかは管理職がどれくらい部の業務量を適切に見積もれているかに依存します。
業務量を正確に適切に見積もるというのはかなり大きな能力、経験が必要になりますし、管理職というタイトルがついた途端に突然そんな見積もりができるようになるわけでもないので、そこが難しい。
残業管理、ヘッドカウントの管理を長年適切に続けられている管理職は本当に優秀な管理職だと思います。
注目のコメント
この調査の結果が出てから、ずっと本が出るのをまってまってました!25日はトークイベントを企画しましたので、みなさまぜひ!
残業学なので先生の希望により朝!です。
https://peatix.com/event/581785/view?fbclid=IwAR2i_fejziyrDdZTl9PD3Sxruf8UpFbnaCiW5P24ZKU7Y55NuAHwD_5OyVY記事を書いた記者です。
働き方改革で無くせ無くせと叫ばれる残業。ではなぜ無くならないのか、大規模な量的・質的調査を行った立教大学の中原淳教授にインタビューしました。
「ブラック企業」叩きはマスコミ報道の得意とするところです。個別の悲惨なエピソード、ひどすぎる職場や上司の実態には誰もが怒りを覚え、共感します。
でも、当然ながら残業は日本社会の構造的問題です。エモーショナルな問題提起だけでは片手落ちで、冷静で科学的な検証が実は求められてきました。
多くの働く人にとって、残業は自分事です。ただ、それが単に「被害者」側だけではないとしたら。加担とまではいわなくとも、残業を止められない職場のスパイラルに自分も組み込まれていたり、最悪、そこに「合理性」を見出だしているのかもしれません。残業代を前提とした生活設計をしない、させない。
もういい加減にそういう状況から脱却しましょう。
個人は、時間で稼ごうとしないで、価値を生むことを真剣に考える。
企業は、報酬制度を見直し、社員が短絡的な考え方をしないようにする。
働き方改革だ、時短だと言っても、本音は給料が減るから困ると考えている人が多いのが現実でしょう。