社内に市場原理を持ち込み「人材価値の適正化」を

コメント

注目のコメント

• 久川 桃子

  UZABASE/NewsPicksメディアパートナーシップ責任者 UB Venturesエディトリアルパートナー

  ・2018年12月14日

  日本の働き方改革を促進しても、人材流動化が進んでも、生産性は上がらないと明言。まずは、社内で市場原理を持ち込んでは、という斬新なアイデアが衝撃的です！
  EY Japan のコンサルタントのみなさんへのインタビュー連載、2回目は人材編。コンサルタントの鵜澤さんにうかがいました。
• 林 良知

  私立大学 キャリアセンター職員

  ・2018年12月14日

  働き方の未来2035(厚生労働省)
  https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12600000-Seisakutoukatsukan/0000133449.pdf
  
  を更に踏み込み進化させた内容と感じました。2035どころか、すぐそこなんですね。
  
  "協業などがどんどん進むと、厳密な職務や役割の定義づくりや遂行にエネルギーをかけること自体がすぐに意味を持たなくなる"
  
  "企業の組織や業務設計がやがて、コンサルティングファームのようにテーマに合わせてプロジェクトメンバーを組成し、そのチーム単位で進むようになるのではないでしょうか"
  
  "転職がキャリアアップにつながる保証はありません。むしろ、社内で適切な役割と適正な報酬を得てキャリアを積み上げていくことにまずは注目すべきではないかと考えています"
  
  "社内にはヘッドハンターもいるが、ハローワークもある、未来の会社は、そんな環境になるのかもしれません"
• 山崎 万里子

  ユナイテッドアローズ 執行役員　CHRO

  ・2018年12月17日

  日本国民の55パーセントが小売流通業従事者。
  だからフレックス、リモート、副業は生産性改革にならないというのめちゃめちゃ肌感覚ありますよね。
  ならばなぜ国策の大きな柱がそこなのか、、、
  
  社内に市場価値原理を持ち込みヘッドハンターとハローワークの両方を満たす。
  要するに『誰に報いるのか』を明確にすること。
  同時にそれは『誰に報いないのか』を明確にすること。