消費者向け総合家電・メディア企業。テレビ・デジタルカメラ・スマートフォン・ゲーム機(プレイステーション)などデジタル家電、映画・テレビ番組・音楽などコンテンツ、世界トップシェアのイメージセンサーなどを手掛ける。事業ポートフォリオ再編を進め、2020年8月には上場子会社で生命保険などを手掛けるソニーフィナンシャルHDを完全子会社化。
時価総額
16.7 兆円
業績
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設計やデザインで飯が食えるようになるというのはソニーのような会社にはどうしても必要なプロセスだったのだろう。厚木で試作は出来るしね。
テレビ市場はおおよそ2億台の市場だが、韓国勢が4割くらいを占める。韓国はまだまだパネルや組み立ても手掛けており、ローエンドからハイエンドまでやり通すフルラインナップ戦略。
それを経て、営業利益率一桁後半%をあげられるようになり、かつ製造をそこまでやっていないはずでそのなかでこれだけの利益率というのはROIC(利益を上げるのにどれだけ資金コストがかかっているか)では結構良いはず。
https://news.mynavi.jp/article/20170905-sony_eu
売上が伸びれば、その利益を使って、開発投資ができるようになり、商品力が強化されるというポジティブなサイクルに入ったと言えます。高付加価値にシフトし、売上を追わず、利益を追求するという戦略は、中国メーカー、韓国メーカーと戦う時に、彼ら以上のブランド価値があれば有効ですが、この戦略が通用するカテゴリーは、ある程度限られており、テレビや音響機器やカメラには、一定層のマニアがいて、お金に糸目をつけないので、有効に機能します。ただ、今後のソニーの課題は、質だけを追い求めて、高価格化すると、購入できるユーザーが高齢者に偏ってしまうので、ブランドの高齢化も招いていることです。ソニーは、ゲーム以外にも何か若者にもブランドを訴求できる商品やサービスを用意する必要があると考えています。
顧客接点という意味でテレビはお茶の間の中心に設置されているのに、そのポテンシャルを十二分に発揮は出来ていないと思います。
オーディオ分野ではネックスピーカーが大人気なので、後継機が来たらさらに伸びそうです。