「日本型GMS」を追い詰めた元凶
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食品で利益を出そうとして価格競争に負けるGMSと食品を集客と割り切って安値を付けるドンキとありますが、これは何回も繰り返されてきた専業VS総合フォーマットの戦いで、専業フォーマットに分が悪いです。それがamazonによって加速しており、アメリカでは玩具専業小売はなくなり、家電専業小売は一社のみですし、スポーツ専業小売もなくなろうとしているようです。
ちなみにミックス変化は食・住の売上増加によって起こっている。
売上×構成比で計算すると、実額としては衣8.1億→8.0億（-1%）、食37.9億→62.9億（+66.1%）、住10.1億→38.2億（+278.5%）となっている。
売上は+95%、客数は+74%、粗利は+64%。
言えることは、
・顧客を誘引でき
・その呼んだ顧客は特に住（雑貨）が目当て
・一人当たりの購買額は、食は微減の一方（客数増で絶対額は増加）、衣服は大きく減少(絶対額でも微減）
・一人当たり売上は大きく伸びており、主要因は上記から住の伸び（売上伸び＞客数伸び）
・ただし商品粗利率は下落（売上伸び＞粗利伸び）。構成比の変化も要因の可能性はあるが、一般的に食品より住（雑貨）のほうが売り切ることができれば高いと思うので、値引きは大きいように思う。
専業・プラットフォーマーの話では、衣服については構成比をみてもあまり稼げる感じはしない。それよりはついで買いも含めて雑貨に振り切っているように思う。商品調達の裁量を店舗側に持たせるか本部が主導するかのバランスは小売の永遠のテーマです。
大きなトレンドを捉えたり、PBをやったりする場合は、本部主導の方が効率的。一方で日々売場を見ている人が棚を作った方がいいという側面も大きく、店頭のバイトがやった方が効果が高い場合もあります。小売チェーンによってこのバランスは様々です。
ドンキの場合は後者に大きく振った仕組みを作ったことがすごいという認識で、昇格降格の話などとても生々しいですね。
