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マーケティングあるいはポジショニングに成功し、競争のない世界、あるいは気が付いたときには競合が手を出せない地位を築いた企業は、はっきりいってどんな働き方でも許容できる。

なんてったって、圧倒的な価格やシェア優位性がある訳だから、何も困らない。

これは革命レベルの話。

一方で、働き方改革を目指し、実際には改良か改善レベルに留まる多くのレッドオーシャンマーケットの住人達には、ムリ、ムダ、ムラは許されない。

前者は効果性の世界の住人だが、後者は効率で勝負するしかない。

効率勝負になると、一発逆転的な革命は期待できる由もない。

という訳で、人事の課題は効果性を追求できるプラットフォーマー人材を育成せよ!ということなのですが、ビジネスに疎い人事マンはそういうことに気が付かない。

人事部員こそ世の中を見渡すべき!給与計算のスキルを競っている場合じゃないですよ。
カッコいいオフィスや社食などのキラキラした働き方は、独占ポジションを獲得できた企業の副産物であり、働き方がキラキラしてたから独占ポジションを取れたわけでは無いとの指摘。

副産物の部分を真似ても意味はなさそうとの指摘もあり、同意です。
オフィスの変更でフラットな環境に見えても、実態としては意思決定の権限委譲とかのがクリティカル。ハード整備って、改革()の免罪符的に使われてしまう側面もある。
働き方変えても企業価値は上がらないし、下がるかもしれません。でも、人が辞めずに残ることと、採用がしやすくなる事は確か。年間休日110日だったら、それだけで、検索で落ちますよ。
独身の時はいっぱい働けたけど、共働き子持ちだと、働き方を変えざるをえない。家に帰って、帰宅後に子供が寝てから仕事してても、オフィスを定時で帰る罪悪感が嫌だなー。まぁ、帰るんですが。
30年前の時価総額ランキング… 企業群もさることながら、金額の桁の違いも強烈です… グローバル、プラットフォーム、自国の人口増・経済成長、M&A… いかにビジネスにおいて規模と成長を担保し続けるのか… 改めて考えさせられる記事でした…
因果関係をきちんと考えるのは重要。
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