働き方改革が後押し、人事部門にもデジタル化の波 海外の先進企業は「HRテック」で何をしているのか？
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人事業務にもデータやテクノロジーを活用する、HRテック。
例えば従業員ローテーション、適正配置について、
勘と経験、「なんとなく」をいつまで続けるのか。
会社のどこにどういった人材がいるのかが
各人の頭の中にしかない形から、
どう人材データベースを構築していくのか。
「人財」という資産を活用するためには、
HRテックを活用していくことは欠かせなくなるはずです。
（経営戦略を構築するにあたって
データを基に語ることが当然であるのと同様に、
人事においても、データを基に語る必要が出てきます。）
同時に、HRテックを活用する側には、あくまで
人の活躍を促すため、人に寄り添うためのものであることを
意識することが重要でしょう。米国のHRテック先進企業では一歩進んで「チーム＆ワークマネジメント」と呼ばれる領域に着手し始めているという。こちらは「どんな人材の組み合わせであればよりパフォーマンスが上がるか」をテーマに据えた手法および技術である。
チーム＆ワークマネジメントには、社内の人材はもちろん、社外のフリーランス人材も含めて管理する機能が備えられる。例えば新しいプロジェクトに向けてチーム編成をする際に、社員の空き情報だけでなくフリーランス人材の空き情報も参照できるようにする。併せてフリーランス人材と契約を交わす際の事務処理や、発注書・請求書などの発行を支援する機能なども付与される。
「米国では2020年にはフリーランスの職業人が労働人口の5割を超えるという予測がある。優秀なフリーランス人材とうまく組めれば成果が上げられる一方、企業側の管理工数は膨らむ。こうしたフリーランス人材にまつわる事務手続きを支援する機能は、今後ニーズが高まるだろう」（加藤氏）。人事課題の高度化に合わせたHR TECH導入の必要性に関して記事にしていただきました。
正社員以外の外部の人材をいかに、組織の戦力に組み入れるところで企業競争力を高める役割の一端を、未来の人事部門はサポートしていくようになるでしょう。
