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グラットン教授の質問と指し示す未来は、数字に裏づけされたものゆえに、身につまされるものがあります。
100歳まで生きなければいけない世の中で、人間はどう生きたらいいのかは、経済学上だけでなく哲学的な問題でもあるでしょう、

思うに、最悪の選択肢は定年の延長、又は撤廃です。
特に日本のような年功序列制度の残滓が生きている社会では、会社や社会の上層部を老人が占めることは、致命的な延滞や進歩への阻害となることでしょう。
私は今50歳ですが、それでもテクノロジーやイノベーションからはもう到底ついていけないことを自覚しています。
どんなに取り繕うと、所詮高齢者がイノベーションを起こすことはもう不可能です。それが社会的生物である人間の性なのです。
しかし残念ながら、日本はその方向に向かっているように思います。

私はかねがね思っているのですが、定年を逆に前倒しして、第二のキャリアを早い時期から始めた方がいいと考えています。
複数のキャリアを持つなら、60や65歳からでは絶対に間に合わないからです。
40代、せめて50で定年になるのなら、第2、第3のキャリアを作ることは容易になるでしょうし、その分だけスキルも習熟でき、給与も確保できるからです。

それだけではありません。
若いうちはNPの流行り言葉でもあるイノベーションが絶対のものに見えますが、歳をとると守るべき美しい社会の規範や伝統、そして自らは育んでくれた地域、民族や国家への感謝や愛情といったものを感じるようになります。
変化にあっても護るべきもの、美しいものを守る のが保守ならそれは高齢者の仕事だといういうことです。

私は、経済的にも社会的にも若者と高齢者は同じフィールド働くべきではないと思います。
よく落語や時代劇に江戸時代のご隠居の話が出来ますが、ご隠居ほど自由闊達でなくても、若者とコンフリクトしなご隠居的働き方を、第二第三のライフプランとして提示しなければいけない時期に来ているように思うのです。
2018年、我々はどう働くか? 特集1回目、2回目はベストセラー『ライフシフト』の著者としてお馴染みのロンドンビジネススクール教授、リンダ・グラットン氏が登場します。

人生が100年に及ぶかもしれない時代。そして、人工知能とテクノロジーの進化が目覚ましい時代。日本の皆さまは、その準備が出来ていますか? とグラットン氏は、我々に5つの質問を投げかけます。

そのすべてが、ハッとさせられるものです(前後編で5つの質問が登場します)。

リンダ氏が説く、人生100年時代の人生戦略についても、わかりやすい図をふんだんに使って、解説しています。

「人生100年時代」においては、個人は企業に依存してキャリアを形成することはできない。

自立してキャリアを形成するアイ・カンパニー(自分株式会社)の経営者であることが求められる。

アイ・カンパニーの発展に向けて重要なのは、テクニカルスキル、つまりは特定の業界や職種に求められるスキルではない。

ポータブルスキルと言われるどんな業界や職種にも持ち運び可能なスキルが重要になる。

具体的には対自分(セルフコントロールスキル)、対人(ヒューマンスキル)、対課題(タスクマネジメントスキル)である。

そして何より、モチベーションは生涯を通じて学び続け、変わり続けるための大きな競争優位性になる。

モチベーションやポータブルスキルはテクニカルスキルよりも後天的可能性が低い、つまりは後から身につけにくい。

若いうちからアイ・カンパニーの経営者意識やモチベーション、ポータブルスキルを身につけることが重要になる。

この辺りの教育は課金が非常に難しい領域だが、ビジネスとして挑戦していきたい。
まあ、そうだよな。
でも案外分かってない人も多い。

私には3人の子供がいるが、その3人には常に自分の「好き」を仕事に出来るようになれること、そしてそのために常に学び続けられること(リカレント教育)の重要性について話してる。

みんな自分の経験上のことしか理解できないし、目の前にあることで近視眼的になるから、自分が大学を一つしか出てなければ、最初に入った学部レベルの大学の学歴だけを気にするし、ネット系企業の創業者はみんなプログラミングが出来るからプログラミングが大事(笑)、と言われればプログラミングを学ばせる。

いや〜そういうことじゃないんだけどな〜と、私は横目で見ながら思うのだけれど、グラットン教授の指摘するような視点がこういう場でシェアされて、少しでも理解が進むといいな、と思います。
75歳まで働くことが前提となる社会へ。産業の流動化以上に、100歳が当たり前になることが、個人と組織のあり方を変えるというリンダ氏の提言です。
経営者の従業員への役割は、「いかに自社にいていただくか」から、「いかに他社で活躍したり独立できる力を身に着けてもらえるか」に急変していくでしょう。
一非営利組織の代表として、これまでは待遇や勤務環境改善に務めてきましたが、これからはスタッフ一人一人の長い人生の中でのキャリアを考える必要がある、と新年から肝に銘じています。
この記事は12月にPwC Experience Centerで開催された私のデジタルチームと組織・人事コンサルチームの佐々木パートナーとのコラボで開催したリンダとの共同イベントの中でリンダの講演をベースに書き起こしていただいています。イベントではリンダの単独講演の他、パネルディスカションではご一緒させていただきました。

100年時代の働きかたは様々な思惑からレベル感の異なる色々な論点がごちゃ混ぜになっていて本質が見えにくくなっている様に感じます。

AIの様なテクノロジーの発展はルーティーンから人間らしい仕事へのシフトを促進するするのは事実ですが、大事なのは

”会社に働かされるのか、自分の人生を豊かなものにするために主体的に働くのか”

人生というストーリーを組み立てるのは会社でも政策でもなく、あくまで自分自信。ライフシフトでリンダが再教育のステージの必要性を定義していますが、これもあくまで一例にすぎません。人生を100年で生き、そこにオリジナルな人生のストーリーを組み立てれば、人生で多くの「移行」を経験するようになるのは自然の流れたであり、私たちは“生き方”を常に意識すれば変化を恐れるのではなく楽しまなければというのがリンダの主張です(御本人とお話し確認しています)

この大きなワークシフトは企業の視点か個人の視点かをきちんと理解した上で議論しなければなりません。個人はあくまで100年の人生のストーリーにこだわって働きかた、生き方を考えなければならないし、企業は個人の人生のストーリーをいかに尊重するかによって優秀な人財と共に企業のストーリーを組み立ていくのかを考えていかなければならないのです。いずれにせよ、”個人のストーリーが中心であるべき”が一番重要なメッセージなのです。
「会社は自分たちよりAIを取るのではないか」という従業員の懸念を企業は払拭して信頼を取り戻すべきで、その安心感がAIにはできないイノベーションを生む、と。
ただ、全体的にはAIによって生み出される雇用に比べてAIが奪う雇用が大きそうだ、という点に関してはグラットンさんも分かった上で言及を避けている感じがします。
働き続けるために、という課題設定も必要ですけど、もう一方でどれだけライフコストかけずに生きていくか(極端な話、自給自足的な)というのもこれから重要な論点なのではないでしょうか。
スタンフォード大学の櫛田先生の著書「シリコンバレー発 アルゴリズム革命の衝撃」という本に、AIでなくIAという概念が登場します。
AI:Artificial Intelligence
IA:Intelligence Amplification

IAは人間の能力を拡張させるという意味で、たとえばブルドーザーを運転するには長年の修行が必要なほど難しいものもあるのですが、AIが進化すれば熟練の技が不要になることがある。

記事にある「中間的なレベルの仕事はなくなる」の中間的とはどのレベルなのか、10年たったら「この仕事がAIに代替されたのかあ」と思うものがでてくるでしょうね。
要するに、語り方からそうは見えにくいが、悠々自適もなく、引退させてもらえないほどにツラい未来像でもある。。しかも若い世代には過当競争がのしかかるのみならず、ますます激化するのでは。
人生100年、キャリアチェンジしましょう!と政府やライフシフト著者が掛け声をかけても、普通の中年転職者にお金を払ってくれる経営者はなかなかいない(若者かテクノロジーに金使う方が費用対効果いい)

他方でリンダ氏が指摘するように、ほとんどの人は老後の生活費を貯めるために、収入の1/4をせっせと貯金しないといけない。そうじゃないと老後破産するのだと。

こんな人生100年キャンペーンが喧伝されればされるほど、現実を知った国民がますますお金を使わないようになりそうです。

シリコンバレーの知人は、「日本人が狂ったように仮想通貨にハマっていくのは、老後不安か世界一強いからだ」と見てました。

たしかにビットコインか何かで一発当てないと、人生詰んでしまいます。合理的に考えるとそういうことです。

ギャンブルが一番合理的な打ち手になるという、すごい課題先進国 ニッボン。
この連載について
長時間労働の撲滅、副業の解禁、リカレント教育の普及促進ーー。 現在政府は、働き方改革の第二章として人づくり革命に邁進している。 大手企業の間でも、副業や柔軟な働き方を推進する企業も増えてきた。 一方でAIやIoTなどの技術の革新は、我々の働き方をも変えつつある。 そんななか、私たちは、働くということにどのように向き合うべきか? リンダ・グラットン、ソフトバンクやサイバーエージェントの人事トップなど識者と共に考える。