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たしかに銀行貸出は一つの目安になるでしょうが、これは株価バブルというより、信用バブルを測る物差しだと思います。その意味では、現在の中国は完全なバブル。しかし、この記事でも指摘されているように、貸出残高を抑制し(減らさなくてもOK)、名目GDPを増やすことができれば、バブルをコントロールできることになります。25年前の日本は名目成長率が低下していたため、貸出残高を減らさない限り、バブルをコントロールできなくなりました。しかし、高い名目成長を続ける中国は、バブル崩壊を回避する可能性を持っています。
銀行貸出に着目するセンスは重要であり、例えば今の米国では与信が殆ど伸びていません。ということは、理論的にはマネーサプライの伸びがあまり期待出来ない、ひいては物価の伸びも期待できない、だったら利上げ判断は微妙・・・というシンプルなロジックが主張可能になります。※もちろん、色々、議論の余地はありますが、ここでは敢えて捨象します。

ただ、銀行貸出は伸びて無くても社債が伸びていたりするケースもあるので、複眼的な見方は必要かと思います。
良記事。バブル構造を定量/客観的目線で解説。
私見ではAI/ロボと言った大きな成長トレンドに一部でも投資を向けると言った手法も王道感ではありますが。
バブルが囁かれ出すと本稿含め様々な指標を用いた論考が出されるものですが、これまた本稿含めて現段階ではバブルに対する警戒を謳うものがそのほとんどであるように見受けられますので、あくまでも経験則上でいうと少なくとも現在はマクロ的なバブルといえる段階ではないのかもしれませんね。指標を捏ねくり回してバブルを正当化する向きが大勢を占めてきた時が最も危険水域に達する時かと。
貸出残高/GDPがバブル期1.8倍であったことを踏まえながら、バブルの指標とする論考。
この考え方は昔からあり、このほか「銀行株時価総額/GDP」のほうが有意性が高いという指摘もあります。
みんなが、上がるという予測を理由として買って、さらにそのせいで値段が上がるのがバブル。ある意味価格上昇の市場コンセンサスが形成された頃がピーク。