世界の中央銀行家が集う、ジャクソンホール会議の「本当の意味」
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注目のコメント
ジャクソンホールは、あくまでもアカデミックな意見交換の場であり、政策表明の場ではない・・・その通りだと思います。
金融政策にしても個別企業の戦略にしても、市場はコンセンサスという言わば勝手な期待値設定を行い、その期待値対比での結果評価で資産価格を上下させます。ジャクソンホールを政策インプリケーションを探るイベントに仕立てたのも市場ですね。
市場と中央銀行の認識ギャップに関しては、中央銀行としてもクレジビリティ維持にはこのギャップを意識したコミュニケーションが必要であり、悩ましいところだとは思います。JHシンポジウムはかつて白川総裁などの理論派が重用した情報発信の機会であり、小幡先生が仰るように「中央銀行関係者と、関連する学者が集まるアカデミックな会合」です。。これを「悪用」したのが2010年のバーナンキ前FRB議長であり、QE2の示唆を行ったことから、毎年8月終わりの市場イベントとして注目されるようになりました。目先筋の多い為替市場参加者にとっては、ことのほか、重要なイベントになってしまっています。
しかし、今回のシンポジウムのテーマは「ダイナミックな世界経済の促進（Fostering a Dynamic Global Economy）」であり、目先の金融政策運営を語る必要は全くありませんでした。シンポジウムの趣旨に照らしてもこれが正常な姿であり、まさに「正常化」が進んだ格好だと思います。なお、こうした大枠に沿って各人の講演テーマも設定されており、イエレン議長は「Financial Stability a Decade after the Onset of the Crisis」、ドラギECB総裁は「Sustaining openness in a dynamic global economy」と設定され、やはり目先の政策運営から離れた大局的なテーマが打ち出されました。ちなみに昨年、一昨年のテーマは2015年が「Inflation Dynamics and Monetary Policy」、2016年が「Designing Resilient Monetary Policy Frameworks for the Future」であった3年ぶりに「Monetary Policy」が統一的なテーマから除外された年でもありました。
こうした客観情報に事前報道も合わせ見れば、今回の肩透かしは十二分に予見できたはずなのですが、やはり夏枯れ相場の中、材料に飢えた市場参加者は注目しないわけには行きませんでした。今回、イエレン・ドラギ両総裁が色気を出さずに敢えて空振りしてくれたおかげで、来年開催分以降、アカデミックな議論の場に落ち着くことを期待したいと思います。本稿にあるように「ジャクソンホールは市場とは無関係」であるのが本来の姿ですが、2010年にバーナンキ前FRB議長が悪用というのは言い過ぎの感があるものの現実に“例外的事件”を起こしたことによって、これ以降市場関係者が意識せざるを得ないイベントになってしまったといえるかと思います。
結局のところ2010年以前のように市場を動かすイベントとして意識されなくなるにはこれから長らく何も起こらないことが続かない限り市場関係者はそれを信じることはないでしょうし、それまでは何かが起こっても起こらなくても思惑が働き続けるということになるでしょう。
それはそうと気になるのはFRBの動向について、年内、おそらく9月と見込まれているFRBのB/S縮小開始が「正常化という観点から、金融市場が機能不全に陥るような事態でもない限り、物価や景気、雇用とは無関係に進められていくだろう」ということです。
直近で米長期金利の上昇が抑制され、これによって米国株が2009年3月以降8年半超に及ぶ強気相場が継続している背景として、FRBが利上げを実施に移しても、その裏側でマネタリーベースをむしろ拡大させていることが一部で指摘されています。
これがFRBのB/S縮小に着手するということは、利上げについては年内もう1回を見送り緩慢な実施を続けるにしても、本格的に金融引き締めの方向に行くことはたしかでありますから、この動向が市場に与える影響がどの程度のものになるか、目先すぐに反応されるかどうかも含めて注視せざるを得ないですね。
